嫌韓・嫌中論とは

「情報の鎖国状態」

いつも読んでいる東海アマブログですが、
放射能のことはとても参考になるのですけども、
それ以外になるとトンデモ風になって来る。
日本古代史がまずダメで、
ここが抑えられていないために東アジア古代史がだめ、
そのためにネトウヨの嫌韓・嫌中論者と変るところがなくなってしまう。
あれほど精緻な考察を放射能汚染についてやる人が、
こと韓国中国のことになるとむきになって否定するのは、
本当に不思議な感じがします、
もうそろそろこの国も見切るべき時に来ているのに。
というのも、今年になって雨の日があると下の様に、
関東から東海の広範囲がイェローゾーンになっており、
ご本人の住む中津川などは0.08μ㏜/hと、
私の故郷会津より高い位になっている。

例えば「中国の法輪功弾圧者に対する国際的懲罰が始まった」という記事、

2012年以降、臓器狩り問題の国際化に伴って、中国のナチズムのホローコストさえ凌駕するような恐ろしい弾圧の事実をテーマにした映画が次々に作られるようになった。

というのですが、
ナチスは実はホロコーストを行っていないことが、
この記事が信ぴょう性がないという証拠。
また、「世界では何が起きようとしているのか?」では、

はっきりしているのは、中国経済の崩壊、ドイツ銀行の崩壊、それが招く世界大恐慌が起きるということだ。
ジム・ロジャーズは、すでに日本に、戦後産業の隆盛が回復することはないと言った。日本に可能性が残るのは、① 観光産業 ②農業 ③教育 であると指摘している。

というのですが、
2020年代の大恐慌については私どもも否定はしませんが、
中国経済の崩壊ということについては、
かなり一方的な観測ではないかと考えざるをえません。
というのは、ジム・ロジャーズの見方が当たっていないと思うのは、
東海アマご自身がいつも言っている放射能汚染が今後も続くので、
① 観光産業 ②農業はその基盤が成り立たないわけです。
さらに、「米中貿易戦争の本質は宗教戦争」という記事は、
表題だけで既にマルクスが 150年以上前に、
こうした観念論が成り立たないことを証明している。

米中貿易戦争に関しては、
経済学者の植草一秀氏また国際政治学者の田中宇氏も書いているのですが、
だれが見たってトランプの負けだろうし、
あるいは軍産複合体を弱めるためにわざとトランプは、
威勢のいいことを言って世界覇権を放棄しようとしているのかもしれない。
今回、副島隆彦氏が米国が絶対に勝つことができない理由を、
様々な側面から証明していますので、
やはり専門的なことは専門家のいうことを読んでから判断すべき。
まぁ、私たちは、
YES/NOができるので誰の言い分が正しいかわかる
のですが、
普通の個人はあまりに範囲を広げ過ぎると判断を誤る。
ちなみに副島氏の分析は以下のよう。

この2カ月の成り行き(経緯)として、分かったことのひとつは、「今度の、米中ハイテク戦争では、アップル Apple は、もう、終わりだ」と、いうことだ。スマホの世界一の売り上げは、アップルだ。高級品(ハイ・エンド)だ。その次が、いつの間にか、ホアウエイになっていた。それから、3位が、韓国のサムスンだ。そして、中国の格安スマホの、シャオミー(小米)だ。
アップルは、もう、中国に死命を制せられた。死刑宣告を受けたに等しい。アップルのスマホは、90% は、ホンハイが、中国で作っている。だから、ここが、米中貿易戦争の次の戦場、焦点になったら、アップルは確実に潰れる。 ホンハイも潰れる。 ホアウエィどころの騒ぎではない。そんなことを、トランプと、習近平は出来ない。アップルやホアウエイに電子部品を供給している、アメリカのシリコンバレーの 電子部品(デバイス)の開発企業も潰れてしまう。
今や、世界中で、それこそ、アフリカでも、中東でも、南米でも、どんなに貧乏な人たちでも、1万円(100ドル)のボロで安価(ロー・エンドlow end )のスマホを使っている。インドでは、シャオミー(小米)や、OPPO(オッポ)や、VIVI とかの 安いスマホを使っている。世界中の民衆が、今やスマホを持っている。
それを、トランプと アメリカの通商官僚たちが、ぶち壊して、「グーグルのアンドロイドもホアウエイに使わせないようにしてやる。そうすれば、中国は根を上げるだろう。アメリカの勝ちだ 」などと、甘い考えで、動いていたとしたら、アメリカ人というのは、アホだ。 図体(ずうたい)ばかりでかい、デカのウスノロだ。身長が、1メートル90センチもある、男と女どもだ。

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