地震・選挙・株価と為替

「甘く不確実な見通し」

MEGA地震予測の村井俊治氏が、
「(昨年)11月中旬、東日本大震災の約2か月前と同じ兆候が現われました。」
という予測を週刊ポストに発表したということで、
地震マニアが大喜びで騒いでいる。
しかし、大地震が予測される時期や場所はとなると、

村井氏が危険なエリアとして挙げる場所は、可能性の高さで第五位までランキング化され以下のように挙げられています。
第一位:東北地方(青森、秋田、岩手、宮城、福島)、
第二位:関東・東海地方(群馬・栃木・茨城・千葉・埼玉・東京・神奈川・山梨・静岡)
第三位:九州南部(鹿児島・熊本)
第四位:北陸・信越地方(福井・石川・富山・新潟・長野・岐阜)
第五位:北海道東部

ということで北海道から九州までの広範なエリアが対象になり、
事実上どこに来るかわからないのであり、
また時期も特定されていない点がネックとなる。
他の地震学者が指摘するように、
場所と時期が非常に広く取られているのが村井氏の予測の特徴で、
事実上対策の立てようがないのが実態。
地震の熱移送説との理論的な整合性もないので、
さほど気にする必要はないと思われるのですが、
氏が一番気にしている基準点の変動というのが、
伊豆諸島にある電子基準点「青ヶ島」の上下動の変動幅の大きさで、
11月10日から16日までの1週間で『81cm』の高低変動を確認とのこと。
これは「伊豆に巨大地震が来れば次は関東地方が危ない」、
という角田史雄氏の説に近いので注目されるわけですが、
東京についてはともかく、
伊豆諸島ないし伊豆半島に関しては近々YES/NOで見てみるつもりです。

次に目に留まったニュースは次期衆院選の予測で、
「次の解散総選挙、専門家予測で自民党が過半数割れも!自公は最大83議席を失う!
というもの。

専門家らが次の衆議院解散総選挙を予測した記事が話題になっています。
この記事は週刊FLASHがまとめたもので、選挙プランナー・松田馨氏の協力の得て、過去のデータから全選挙区の当落と、比例ブロック別の獲得議席数を予測。
その結果、完全な野党共闘が出来た場合、自公で最大83議席を失う可能性があり、過半数の維持すらも怪しいとのことです。前回の衆議院解散総選挙では野党が負けてしまいましたが、与野党の一騎打ちとなった選挙区は僅差だった場所が多くありました。
また、山本太郎代表のれいわ新選組が台風の目となることも考えられ、自民党への失望感から野党陣営の議席が増えることになると予想されています。

ということなのですが、
前提として「完全な野党共闘ができれば」となっており、
完全な野党共闘とは何なのかという中身がはっきりしない。
立憲民主と国民との合流を言っているのか、
それともこの2党と共産党に山本太郎を加えた形を言っているのか、
あるいはまた共産+山本太郎ということなのか、
どうも其処がはっきりしない限り何とも言えない。
これもYES/NOを使うべきかどうか考えているのですが、
もう少し形が明確になってからの方がいいのではないか。
とにかく、週刊ポストといい週刊FLASHといい、
あおり記事が多すぎてあまり信ぴょう性はこれまでのところなかった。
こんなのをベースにいろいろ考えても仕方がないのではないか。

あとはお正月忙しくてできなかったのですが、
2020年の経済予測――11月末の株価とドル円について、
今週中にYES/NOによる結果を発表したいと思っております。
ネット上にはいろいろな情報が流れていますが、
上記の地震にしろ選挙にしろ、
明確な理論にもとづいて未来を予測するという点で考えると、
これらの情報のうち大半はごみのような感じがする。
わが国の一般人のレベルというものは少なくとも上昇してはいないし、
逆に下降しているのではないかと思われます。
分野を問わず知的に劣化しつつあるのが実態
といえるのではないでしょうか。

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