今年は転換の年

「長引くのも問題かも」

昨日、今回の新型コロナウイルス騒動は、
「コロナウイルス自体の危険性で騒がれているというよりも、QEによるバブルが極限まで高まった欧米諸国により、新自由主義経済政策の失敗を糊塗するための口実に使われているのではないか」
と言いました。そして、
「5 G技術を中心に産業の再編成に向かわないと、向うの規格と合わなくなってくることが問題。古い体制や古い人間たちが淘汰される必要があるが、それはたとえば偽りの戦後民主主義の申し子であるような人々や、護送船団方式に乗っかって何も考えなくなった高齢者といえるかも知れない」
とも申し上げました。
こうした私の考えを裏付けるように、
田中宇氏は昨日次のように書いておりました。

安倍首相の日本政府は、今が正念場としか言わないし、感染者統計も明らかに少なすぎて、とても不正でインチキな感じがする。しかし実のところ、日本政府がやっている感染対策は、現実策として悪いものでない。欧州など多くの国で、飲食店や歓楽街が閉鎖されているが、日本では大半の飲食店が営業を続けている。年寄りの客は減ったが、若者はけっこう来ている。人気店は相変わらず混んでいる。これは、ジョンソン英首相が言うところの、若者たちに集団免疫をつけさせる策になっている。アングロ連合の忠実なるしもべ・準加盟国である日本は、連合体の主導役である英国が提案した策を、静かに着実に実行している。これは偶然なのか、それともアングロ連合側から示唆されたとおりに安倍の日本がやった結果なのか?。日本と米国の検査拒否による感染隠しの手口が似ているので、トランプが安倍に入れ知恵してやらせた可能性もある。
他の諸国は、感染者の増加傾向を抑えて病院を満杯にしないようにするため、飲食店を閉店させている。日本は、飲食店を開けっ放しにして感染者の増加を放置する一方で、感染を調べる検査をやらせないことで、表向きの感染者の増加を抑えて病院を満杯にしないようにしている。飲食店を閉めると感染が増えないのでなく、増加の速度が抑止され、病院を満杯にしない。最終的に感染者が増える点では、飲食店を閉めても閉めなくても同じだ。病院を満杯にしないのが目的なら、日本の開店放置のやり方でも良いことになる

当Scienceとしては、以前からいっているように、
「新型コロナといっても感染と免疫の問題なので、そうした意味では特に変わったことはない。小食を実践し、食品添加物はとらず農薬化学肥料に気をつけ、遺伝子組み換え食品や畜産物さらに養殖魚介類にも注意する。また、従来通り放射能に気をつけ、あとは呼吸法を続けたりウオーキングや起立着席運動に励むこと。従来通りのことを従来通り続けるだけで良いのではないか。この新型肺炎の後おそらく、抗生物質の乱用でまたまた耐性菌の問題なども出るわけで、いったん現代医学から離れるべき」
という考えに変わりありません。
私たちはすでに「バイオハザード」を受けているので問題ないのですが、
おそらく経済的な都合で受講できない人たちのために、
来月は「新型コロナ撃退」に特化した、
期間限定の安価な商品もリリースするつもりでおります。
今年から来年にかけてこうした状況が続き、
欧米金融資本は弱者から先に整理淘汰されることを待っているわけです。
庶民のために何十兆円も出すことはありえないのではないか。

そして、西日本大地震ですが、
三月の13日には、能登島根熊本でやや目を引く地震がありました。
これはいずれも地下10k圏で熱の通り道が繋がっていることを現し、
その直前の10日には、
三重県で不気味な赤い夜空が目撃されている。
天変地異がこうした状況にさらに追い打ちをかける
ことは確実ですので、
近々どこに来るのかをご報告したいと思います。

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