ポストコロナの世界は?

「元々死にそうなのがコロナで死ぬので、死因が変わるだけで全体の死者数はあまり増えない」

東京オリンピックに関する NHKの報道を見ていると、
だんだんと中止が現実味を帯びてきていると思われます。
「日本は安全なのだが、海外が深刻な状況なので」
というニュアンスのもとそろそろ公式発表があるのかもしれない。
そんな中で、ゴミ売り新聞が、
「イベント自粛で「巣ごもり」消費広がる…麺類の受注8割増、出前は5割増」
などという見出しの記事を載せているのが笑えます。

保存の利く商品が売れており、経済産業省が小売店の販売時点情報管理システム(POS)のデータを分析したところ、冷凍食品など「加工食品」のスーパーでの販売額は2月第4週(24日~3月1日)が前年同期比24%増、3月第1週(2~8日)が16%増となった。
外食では出前サービスが伸びている。中華料理チェーンの「大阪王将」では、東京都など関東3都県の出前の売り上げが2月下旬に前月比で5割程度増えた。
消費トレンドに詳しい電通未来予測支援ラボの松本泰明・主任研究員は「消費のあり方を見直すきっかけになっている。企業にとっては接点のなかった消費者を取り込む機会にもなる」と指摘する。

とにかく伝染病というものが、
人と人との接触だけでなく、ものに付着しても伝搬することを考えれば、
電車やバスといった公共交通機関は止めるべきだし、
通販だって出前だってどこのだれが触っているのかわからないのだから、
この国のぬるさというものが国民レベルで浸透していると考えねばならない。
日本医師会もそうした意味では犯罪的なのですが、
医師たちの中にも一定地域のフィールド・サンプリングをやって、
そのエリアの現時点での感染率などを割り出す人は出てこないものか。
とにかく放射能の時同様の隠ぺい体質なので、
現時点で参考になるのはやはり韓国の統計しかないよう。
すると、3月21日時点での検査数が32万で感染者数が8千とすると、
陽性率は 2.5パーセントであり、
当初私たちが想定した率とほぼ変わらない。
そしてここでさほどの急激な増加を見ていないということは、
ここらがピークとなっていると考えられる。
そうするとやはり人口比で日本はピーク時の感染者数が 300万人、
そのうち重症化するのが3~5%と考えられる。

だから国や社会にとって一番いい方策は、
正確な検査でクリーンな情報を迅速にだし、
どの程度の危険性があってどういう行動をとるべきか、
ということをやるべきなのですが、
日中韓それぞれで国情が違うわけで、
日本の場合は国民性からいって科学的なアプローチはせず、
「どうせ大したことないのだから物流や人の移動は止めない」
という方針にしたのではないか。
アメリカのウェブボットは、
インターネット上のキーワードなどから、
未来の出来事(仮想通貨の価格動向)を予測する言語解析プログラムで、
掲示板や各種のSNSの不特定多数の発言から情報収集・分析。
それによると、
 2019年になってから、2009年の記述が次々と実現している、
ということで、

春から夏にかけて、失業率は世界的に高まる。そして秋になると実際の失業率は公式発表の2倍を超えるようになる。
物資の欠乏は世界のより豊かな国々を直撃する。物資の欠乏は「革命」と「変容」という2つのキーワードに結びついている。
物資の不足が製薬産業を直撃する。医薬品の欠乏は世界の国々を直撃し、医薬品の物流システムが止まってしまう。特にこれは精神病薬の欠乏を生み、深刻な問題となる。
これは「太陽の病」「精神病」「逆上する人々」「集団的異常行動」というキーワードと結びついているが、 これから半年以内に発生する「処方箋を必要とする薬の流通システムの崩壊」という事態の重要な要素である。
こうした事態が発生するおもな原因は物資が不足することである。これにより、多くの人々が精神薬の依存から脱することを余儀なくさせられる。
先進国で物資の欠乏は、ジャストインタイムシステムと呼ばれる時間どおりに配送する流通システムに甚大な影響を与える。特に食品の流通への影響は深刻で、アメリカでは大陸間の食品流通システムが完全に停止してしまう。
3月から始まるデリバティブの急速な縮小で、いくつかの企業や組織、また大金持ちの個人が破綻する。 この破綻によってデリバティブの崩壊はいっそう進み、デリバティブというビジネス全体が破綻するにいたる。
また、この年に始まる通貨危機は、世界的な農業生産のシステムに大きな影響を与えるとのデータがある。
「飢饉」や「飢餓」、「物資の欠乏」というキーワードが大きい。われわれのデータからみると、この年にはどこに住んでいようが、世界の民衆はなんらかの形の物資の欠乏を経験することになるようだ。

特に精神病薬の不足というのには驚きましたが、
これは他の方面からもそのように指摘されている。

一方、櫻井ジャーナル氏によると、
「中国ではCOVID-19の感染が沈静化、致死率は3%から0.7%に低下したようだが、その過程でキューバの医療が注目されている」
とのことで、

 このウイルスに有効だというインターフェロン・アルファ2bはキューバで研究が進んでいる薬で、製造工場が吉林省長春にある。それが使われたようで、今回の件で中国の習近平国家主席はキューバのミゲル・ディアス-カネル大統領に謝意を述べたと伝えられている。現在、感染者が増えているイタリアへキューバと中国の医師団が派遣されているという。
キューバの要人暗殺や農作物へダメージを与えるため、アメリカは生物化学兵器を使ってきたが、一般のキューバ人に伝染病を流行させようとしている可能性も高い。キューバがインターフェロンを最初に使ったのは1981年にデング熱が流行ったときだが、これもアメリカによる攻撃だったと見られている。キューバにとって医療体制の充実は安全保障上の重要なテーマなのである。
もしインターフェロンがCOVID-19に対して有効だとすると、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ基金を含むスポンサーの資金でピルブライト研究所が特許を申請、承認された「弱毒化されたコロナウイルス」によるカネ儲け、そしてワクチンの強制的な接種は難しくなる。強引に計画を実行するためには厳しい情報統制が必要だが、すでに情報は漏れている。

ということで、
結局この新型コロナ異変は以前も言ったように、
新自由主義経済政策の失敗を糊塗するために使われた方便のよう。

「人類の5-8割が感染し、何千万人も死ぬ」という、いかにも恐ろしげな予測を各国の政府筋が発表する理由の一つは、各国の国民の間に「発症してもふつうの風邪と一緒だろ。外出や社交をするなという政府の要請は無視して良い」といったウイルス軽視の考えが多いためだ。イランの政府の保健省は、ウイルスを軽視して出歩く国民が多いので脅しの意味を込めて国営放送に恐ろしげな報道をさせたと本音を言っている。ドイツのメルケルは人気が下がり、自分の政権の後継者(AKK)が2月に辞めてしまうなど政権維持が危うくなっていたので、メルケル自身の権力の再掌握・引き締めの意図も込めて、国民の6-8割が感染すると宣言した観がある。日本では、権威筋がこの手の予測を全く出してこないが、それは日本人が従順で、脅して従わせる必要などないからだ。「人類の5-8割が感染」は政治的な数字だ。だが、他の数字は出ていない。これが唯一の公式な予測像だ。
今回の新型ウイルスは実体が不明だ。いろんなことが不確定なまま放置され、その一方で恐怖心やパニックだけが扇動され続ける。実際に重篤に発症して苦しんだり死んだりする人もけっこういるが、それが日本で何百万人も出てくるわけではなさそうだ。たぶん最終的に、それほど多くの人が重篤に発症するものではない。それでも「あなた自身を含む、驚くほど多数の人々が発症したり死んだりする」という脅しが今後も流され続け、金融バブルの崩壊で米国覇権体制が不可逆的に完全に潰れるまでそれが続く。これは、ある種の国際詐欺である。隠れ多極主義的な詐欺だ。米覇権に対する前回の自滅策であるリーマンショックでやり切れなかった米金融システムの破壊を新型ウイルスがやってくれている。QEで金融システムを延々と延命させている中央銀行群を潰すためのの策でもある。これが意図的なものであると仮定すると、いろんなことに合点がいく。大量破壊兵器の存在詐欺によって米国覇権を失墜させたイラク戦争と似ている。

という田中宇氏のまとめが的を射ているといってよい。
まぁ、当Scienceとしては、
一昨年から昨年にかけて開発した「イントロダクション」によって、
精神疾患も含め大体の事態には対処できる形になっている
準備万端とも言える体制ができたので、
あとはお客に選択してもらうだけということです。
それにしても、高齢者は動きが鈍い・・・。

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