コロナ渦の本質と行方

「金融危機の行方にかかっている」

今回の新型コロナウイルス騒ぎの本質については、
以前も次のように書きました。

そして日本の状況ですが、
マスメディアではオーバーシュートとか医療崩壊とか、
それに至らぬようなロックダウンであるとかばかり議論されていますが、
これは、アメリカなどの例をとってみれば、
COVID-19を利用して社会の収容所化を進める動きという、
櫻井ジャーナル氏の見方が当たっていると思われる。
田中宇氏の報告によると、
日本で感染者数や重症例が少ないのは、
政府による隠ぺいももちろんあるのですが、
もし本当に新型コロナの毒性や伝搬力が強力なら、
現時点で街のあちこちで肺炎などの死者がたくさん出ているはずだが、
そうなっていないのは日本の場合、
BCGの接種が他と比べて圧倒的に多いからとのこと。
それと、わが国では欧米経由の情報しかメディアで扱わないので、
ロシア中国あるいは中近東にしてもどこにしても、
欧米金融資本の流す情報にどうしても染まってしまう。
知識人や現場の医師たちもその結果マクロな視点を持てず、
今回のウイルス危機が金融市場の問題点を覆い隠すために、
過度に演出されている点を忘れているといえる。

つまり、新型コロナウイルスに全く危険性がないわけではないが、
その致死率や感染力などは、
インフルエンザなどの他の疾患と比べてさほど強力なものでもなく、
マスコミが毎日毎日騒ぎ立てるほどのことではないということです。

コロナの収束については、
次のような田中宇氏のまとめが正しいと思われる。

集団免疫策をやりかけた英国のジョンソン首相は、コロナ感染して集中治療室に入院したが、肺炎にはなっていないと発表された。肺炎になっていないのにICUに入ったのは、用心のための措置だという。人工呼吸器もつけておらず、軽症のようだ。実はジョンソンは感染しておらず、集団免疫策をやろうとして暗殺(本当にMI6あたりにコロナ感染させられて致死)されかねなかったので、先制的に感染したことにしてICUに用心(暗殺回避)のため待避したのかもしれない。ジョンソンが元気なら、いったん棚上げした集団免疫策をいずれ再開するだろう。ワクチンがない現状では、集団免疫の獲得しか解決策がない。

これをもっと簡単な言葉で言えば、
小林よしのりの次のような書き方でもよいかと思われます。

国内感染者7000人超とネットでは出ている。
ネットニュースやテレビでは感染者数しか出て来ないから、厚労省の発表で死亡者を確認しなければならない。
厚労省発表では、感染者数6748人、死亡者98名だ。
死亡者は前日比+4名。
死亡者が少ない。
喘息患者でも1年に1500人死亡するのだから、4月の段階で、コロナ死亡者98名というのは驚異的に少ない。
医者が頑張ってくれている。
死亡者さえ少なければそれでいいのだ。
インフルエンザなら一日3万人のペースで感染するから、コロナはまだインフルエンザ一日分の感染者もいないことになる。
不思議だね。全然、怖くないじゃん。
だが、いくらなんでもコロナ感染者が現状7000人前後ってことはなかろう。
その10倍くらいいても不思議ではない。
なにしろ無症状の感染者がいるのだから。
感染者のうち8割は軽症や無症状なのだから、コロナって全然恐くないのだが、恐怖パニックが医療崩壊を招くから恐いのだ。

これがいつごろまで続くのかの見通しですが、
田中宇氏によると、

コロナ危機も、イラク侵攻などと同様、軍産のふりをした隠れ多極主義のネオコン的な勢力が軍産系の諜報機関に中国でのウイルス漏洩を誘発させ、軍産的には中国に経済的な打撃を与えて米国をしのぐことを阻止する予定だったのが、中国より米国側諸国の経済に大打撃を与えるネオコン的なブローバックとなり、QEの行き詰まりで米国覇権の金融からの崩壊につながり、世界が多極化し、G20+UNの世界政府が台頭してくる新世界秩序へとつながる。隠れ多極主義者たちはリーマン危機でやり切れなかった米金融覇権の自滅を、今まさに進めている。
今回のウイルス危機は、イラク戦争だけでなく、08年のリーマン危機とも似ている。今回のウイルス危機は、リーマン危機で果たせなかった暗闘の2回戦であるとも考えられる。イラク戦争は「軍産vs隠れ多極主義」だが、リーマンは「米金融覇権主義vs隠れ多極主義」である。米金融覇権主義は、米金融界の主流派のことだ。軍産と、米金融覇権主義は、米国覇権の永続を望む点で同根・仲間どうしだ。両者ともエスタブリッシュメントの一員だ。

ということですが、具体的な見通しについてはあまり語られていない。
そこで参考になるのがオリーブの木の黒川氏の発言

金融危機は少なくとも今後3年は続くとのことで、
リーマンショックにおいて露呈した、
新自由主義または世界経済の危機的構造がそこできちんと整理されず、
再び量的緩和政策によって現在の危機は当時の 10倍ぐらいまで膨らんでいる。
この詐欺的な金融の構造が実体経済と見合うように、
リセットされるまでの期間金融はどんどんしぼんでくる。
アメリカ経済の見通しを立てると、
今回 FRBが 220兆円規模の財政ファイナンスを行ったが、
トランプ再選まではこれを何回も続けてゆく形となる。
しかしこれをやればやるほど実体経済とのかい離は進行し、
風船が膨らめば膨らむほどショックは大きくなる。

ということは、このコロナ騒ぎ、
少なくとももうしばらく続き、
日本では企業倒産リストラなどが夏の決算発表にかけて続出する形となる。
中小零細などはそれ以前に体力を使い果たして、
廃業ないし倒産といった形に追い込まれるわけです。
ここで追加緩和をやって株価を維持したり、
トランプ再選に向かう戦術のフォローをおこなったり、
ということがあったとしても、
大統領選挙後に再び第二のショックが来る
ということだろうと思われます。
今週今年十一月末の日経平均株価と為替 = ドル円の予測を立てれば、
もっと具体的な見通しが立つはずです。

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