2025年5月14日 / 最終更新日時 : 2025年5月14日 protoサイエンス Dr.朝比奈Blog

私たちはどこへ向かっているのか

「世界の政治経済が茶番劇なのだから国内も当然『大怪獣のあとしまつ』的ゴタゴタが継続」

先ずは国内の X民の書き込みから見ていくと、
まささんの出してきたのはもう何年も前の NHKの子供番組ですが、
どういう意図でやっているのかちょっと不明。
鵜川和久氏などは 5月12日の国会答弁に呆れ返っているし、
ザウルスさんの投稿によると、
ワクチン有害事象はかなり一般的な概念になりつつあるよう。
アンドリュー・カウフマンは、
「発表された研究論文の半分以上が虚偽」とバラしてしまうし、
syounan.tansukeさんも病気が「うつる」ということを、
「生体から電子を奪い陽電化（酸化）が起きれば体は酸性に傾き体調不良や風邪の症状が。そして陽電化した生体は、他の生体の電子を奪い陽電化させる」、
という具合にきれいに説明をつけている。
大日本帝国の神話がもう通用しないわけですから、
よっぽどの事態でなければ昔に返ることなど夢のまた夢。

で目を海外に転じると、
「BRICSが2.5兆ドル相当の米ドルを放出する可能性」ということで、
米国債もダウ平均も暴落という事態が想定されている。


Mr.Yoichi Shimatsuなどは、
新法王ロバート・プレボ枢機卿からは、
コカインのにおいがプンプンということでこき下ろしている。
またHalturner radio showでも、
米国とEUのロシアに対する恫喝的な制栽は逆効果となり、
世界的な債務スパイラルを引き起こすだろうと言っている。

ウクライナと西側諸国はウクライナを支えるために30日間の停戦を望んでおり、ロシアがその罠に陥る可能性は（まったく）低い。
西側諸国は石油制裁の脅威によってロシアにそうさせると考えているが、前述の通り、制裁を課せば米国債のリスクが上昇し、その利回りは止められない債務スパイラルと米国の財政破綻を引き起こす水準に達するだろう。つまり、西側諸国は窮地に陥っている。ロシアはそうではない。
たとえ西側諸国が思い切って制裁を発動し、国債利回りが上昇して債務スパイラルが始まったとしても、ロシアはそれを乗り切れる立場にある。西側諸国はそうではない。
ロシアには必要なエネルギーと燃料がすべてあります。必要な食料もすべてあります。ロシアの製造業は以前よりもはるかに充実しています。ロシアは大丈夫でしょう。厳しい状況ではありますが、大丈夫でしょう。
金融システムが崩壊し、製造業はほとんどなくなり、食糧供給は西側諸国以外で加工されるため大きな逼迫をきたし、欧米諸国は機能的に消滅するだろう。また、米ドルは何の裏付けもなく、米国の債務が今やほとんど返済不能となっているため、外国は米ドルでの支払いの受け入れを停止せざるを得なくなり、その加工もすべて停止するだろう。

これらが経済的な結果であるとすれば、
軍事的な結果はより直接的に事態をあらわしており、
「米大使館、ウクライナへの激しい空襲の可能性を警告 – オレシュニクミサイル？」という見出しは、
もう米国はロシアに対抗できないということを表している。

ここで大状況を押さえるために田中宇氏の解説を取り上げますが、
表題は「続くウクライナ停戦の茶番劇」となっている。

5月1日、米国とウクライナが、2月から延期されていた資源協定を結んだ。米国がウクライナに軍事支援し続ける見返りに、ウクライナが地下資源の利権を米国に渡す協定だとされている。ウクライナの利権をむさぼりたいトランプの強欲を示す協定だとも言われている。
――（中略）――
協定の文書は大枠を決めたもので詳細は曖昧だ。
石炭などウクライナの地下資源の半分は、ロシアが占領・編入したドンバスやクリミアにある。ドンバスは昔から石炭の産地として有名で、クリミアは石油ガスの埋蔵が確認されている。ドンバスもクリミアも、今後ずっとロシア領であると予測され、トランプ自身もそれを認めている。
米国がクリミアやドンバスの資源開発に参加するには、ウクライナでなくロシアとの協定が必要だ。トランプは、協定を加圧する相手を（わざと）間違えている。
――（中略）――
資源の開発には、ウクライナが停戦して平和になることが必要だ。ウクライナがロシアに勝つことはもう不可能なので、ウクライナが譲歩して停戦和平するしかない。
だが今回の資源協定は、米国がウクライナを軍事支援し続ける見返りに調印された。ゼレンスキーはまだ戦争する気で、軍事支援が必要だからトランプの加圧に呼応して、停戦を前提とする資源協定に調印した。だが、資源開発は停戦が必要・・・。この点でも協定は茶番だ。
ゼレンスキーは2月、難しい状況を乗り越え、国内の反対を抑えて調印式に臨んだのに、トランプ陣営から喧嘩を売られて追い出され、調印できずに帰国させられた。トランプは、ゼレンスキーやウクライナを愚弄する策をとってきた。
――（中略）――
トランプも「無意味なウクライナ戦争を早く終わらせたい」と言い続けている。しかし、終わらせられない。なぜなら、ゼレンスキーを支援してロシアを打ち負かすまで戦争を続けたい英仏独EUとカナダ（好戦派でトランプ敵視なカーニー新政権）がいるからだ（という演技）。
――（中略）――
英仏独EUは、ウクライナに本気で参戦したら自滅が加速する。トランプもプーチンも、英仏独EUがウクライナに本気で参戦して自滅するのが良いと考えている。いや正確には、英仏独EUはおそらく最終的にウクライナに本気で参戦しない。したら自滅するからだ。
参戦せず二の足を踏んでいるうちに、英仏独EUの諸国民は、好戦的な既存エリート（全体主義化したリベラル派）を嫌う傾向を強め、選挙でエリート政党を負けさせ、独AfDや仏ルペンなどの親露な右派を政権につかせる。
――（中略）――
英米覇権の最後の勢力である英仏独EUのリベラルエリート政権が転覆され、非英的な右派政権になると、多極化の行程が終わり、世界は多極型になって安定していく（そのころには中東もアブラハム協定の新体制が確立する）。
ウクライナ戦争がなかなか終わらないのは、英仏独EUの政権転覆が進んでいないからだ。
プーチンのロシアは、4月20日の復活祭と、5月9日の戦勝記念日に際し、2-3日間ずつウクライナの戦闘を停戦した。これは、トランプ就任時に米露で決めたウクライナ停戦の日程が、復活祭までに停戦交渉の本格化、戦勝記念日までに停戦の実現、となっていたからだ。
実際は、西欧にウクライナ戦争の主導役を押し付けて自滅させる策のため、停戦は進まなかった。プーチンは、ウクライナ軍が建て直せないほどの短期間である2-3日ずつの象徴的な停戦を設けた。1週間以上停戦するとウクライナ軍が反撃を強めて露軍に被害が出るので2-3日にしたのだろう。
トランプとプーチンは、ウクライナで英EUを自滅させる策をとりつつ、自分たちは非米側を安定強化する策を進めている。それは、たとえば北朝鮮だ。
トランプは最近、金正恩とまた会いたいと言い出している。プーチンは、クルスクでの北朝鮮軍の活躍を発表して称賛し、ロシアが北朝鮮に最新鋭の軍事技術を伝授していることを明らかにした。
いずれトランプが金正恩と会い、ロシアやロシアや中国とも協力し、韓国と北朝鮮の対話を再開させようとする。
欧州は自滅し、他の世界は安定していく。

このように見てくると世界は茶番を繰り返しながら変化するのですが、
今後欧州は没落、米国も経済的・軍事的に世界の警察官の役から手を引いて行くわけで、日本は大陸半島勢に媚びながら活路を見つける
方向しかありえないことは火を見るより明らか。
その過程で 1,800兆円の個人金融資産などはほとんど吹っ飛び、
法人も紙切れ同然の米国債を抱えて自滅するのではと思われます。

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