米中ウイルス戦争?

「アメリカも中国も皆グル」

新型コロナウイルスについては、
六月初めに副島隆彦氏のまとめを引用して、
この考え =これは生物兵器であり米中新冷戦の一端である、
ということがおおむね正しいと述べました。
しかし今回大橋眞名誉教授の話を聞くと、
「ウィルスをつくるっていうのは簡単なようで結構大変で、しかも人工的に作れば人工の跡が必ず残る」
ということで副島氏の話しはやや分子生物学的でない。
また Dr.崎谷博征によると、
ひところ言われていた「新型コロナにエイズウイルスが組み込まれている」、
という話しもフェイク NEWS であったとのこと。

このインドの研究論文は、間違いであったいうことですでに撤回されています。
なぜ、当初からこの様な研究が一時的にも論文に掲載されて、ブロガーやyoutuberたちによって拡散されたのでしょうか?
それはエイズ(HIV)に対する抗ウイルス剤が市場に余っていたからです(^_−)−☆(もちろんアクセスを稼ぎたいブロガーたちは真実を知る由もありません?)。
エイズの虚偽は、今回の新型コロナよりも酷いものですが、これはまた著作にしていきたいと思います。
さて、最新の研究で、このエイズに対する抗ウイルス薬であるロピナビル(lopinavir)・リトナビル(ritonavir)を今回の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に使用した研究結果が報告されています(N Engl J Med. March 18, 2020 doi:10.1056/NEJMoa2001282)。
PCR検査でSARS-CoV-2感染が確認され、肺炎が胸部画像検査で認められた患者さんを対象に、通常治療と抗エイズ薬を比較しています。
通常治療としては、酸素療法、抗生物質などの他の薬剤療法を行なっています(こちらの治療も詳細に見るととんでもんない治療ですが・・・・・)。
その結果はどうなったのでしょうか?
まず、治療効果(臨床的改善までの期間、28日死亡率)には全く差はありませんでした。
ロピナビル・リトナビル群の13例(13.8%)が、有害事象のために早期に服用中止しています。
ロピナビル・リトナビル群での有害事象を具に見ると、消化器系の問題(急性胃炎、悪心、嘔吐、下痢、腹痛、消化管出血、食欲不振)、湿疹、心電図異常(Prolonged QT interval)などが特徴的であることが分かります。
――(中略)――
以上の事実からも、新型コロナウイルス(SARS-COV-2)にエイズウイルスが組み入れられているというのはデマであったことが分かります?。
(そもそもどちらのウイルスも自然界には存在しませんので、この議論そのものがフェイクですが・・・・・・)

わが国の左翼論者は、
どちらかといえば米国or欧米各国には厳しく、
中露を筆頭とする旧共産圏については甘い傾向があり、
こうした体質が今回の新型コロナ騒ぎでも露呈されている。
しかし、上のように考えてくれば、
現在の世界情勢は米中対立・米露対立のように見せかけて、
実はすべて裏でつながっているのではないか。
字幕大王氏に言わせれば、コロナ騒ぎは中国もグルなのです。

良く言われてることですよね、「WHOは中国よりだ」とか。しかし、これは全くの煙幕であって事実から目をそらさせるための気チラシですね。事実としては、ゲイツ財団・WHO・中国・米国の医療関連機関、日本の感染研、他国の医療関係等すべてがグルってるということです、私の想像としては。
最初に見るべきことは、コロナを報告した最初の中国論文です。これは12/26に患者からの肺の液体をもとに、その10日後には論文を出し、同時にWHOにも報告しているとのことです。大橋教授の話によれば、こんなことはありえないとのこと。論文の作成には少なくとも半年から一年はかかるというのです。まぁ、素人が考えても10日は無理でしょうね。
この時点で、少なくとも中国の医療機関がグルってることは、誰が見ても確定でしょう。と言いますか、もはや客観的事実です。だいたい、事実としてビル・ゲイツにつながるアンソニー・ファウチは武漢ウイルス研究所に金を送り、コロナウイルス研究させてましたしね。
――(中略)――
要するにですね、コロナを食い止めた中国の個人行動監視モデルを国際標準としてISOに提案するんだそうです。こうです、「関係筋によると、中国の国家標準化管理委員会が4月下旬、ビッグデータを活用して感染症対策をすすめる都市行政の仕組みとしてISOに提案したという。個人の行動データを慈善に把握できる体制を構築し、AIやビッグデータ技術で解析することなどを想定している模様だ」。
これに対して、日本政府も読売も否定的な見解を出してはいますね、一応。しかし、もちろんこれ(個人行動の全監視)が規定路線ですから、今後第二波が来れば論調を変えて行くつもりなのでしょう。「中国路線を採用しないと食い止められない」とか何とか言い、修正していくわけです。
ただ、不思議なことに、これについて他のニュースを探してみましたが、見つかりません。読売のこの紙面しかありませんでした。
ともあれ、今後中国としては、この標準に従い、個人の行動全監視を世界にも強制していくということですね。そうしないと、うちとの取引はできないよと。こうなると、他は従わざるを得ません、そうせざるを得ないというポーズをして、どこもかしこも共産化していくと、こういうストーリーになっている気がしますね。
で、最初の話に戻ると、そもそもこのコロナ騒ぎには中国も大きく関わっていたわけです。はなからグルって計画していたわけですよ。中国で新型コロナが「発見」され、中国風の過酷なロックダウンを行い、それをWHOが称賛し、さらに世界共産化に向けてもう一歩進めると、おそらくはこういった具合でしょうね。私の想像ですけどね。

で、この背景には何があったのかが問題となるわけですが、
これについては四月の段階で下記のような金融危機が、
リーマンの10倍規模にまで膨らんでいることがあると述べました。

実は、BIS =国際決済銀行のレポートによると、現在欧米資本主義社会にはゾンビ企業がはびこっており、その数は世界の上場企業の 12%にも及ぶということなのです。ゾンビ企業とは自社の利益だけでは金利すらも払えない企業のことで、ではどのようにしてこうした企業が存続しているのかといえば、借金に次ぐ借金をしているというのが実態なのだということ。では貸す側のリスクはないのかといえば、
この債権を証券化して第3者に売却してしまえば、貸す側のリスクはなくなり、ゾンビ企業も無限に延命できる形となる。これらのリスクが証券化された商品を、デリバティブ =金融派生商品と呼び、CLO =ローン担保証券や CDO =債務担保証券のほか、CDS =クレジットデフォルトスワップなどがそれにあたるということ。これらは要するに信用が低い企業向けの債権をもとにした、高金利でリスクの高い金融債権なのですが、低金利が続く現在の金融資本主義世界では、リスクは忘れられて投資の対象としてどんどんカネがつぎこまれる形となる。
――(中略)――
要するに実体経済の GDPをはるかに超えるレベルまで、金融取引の金額が膨らんでしまっており、これをバブルというわけです。膨らんだ風船はいつかは破裂するわけですが、それはある意味現在の金融資本主義世界の破滅となるので、破滅を避けたい人々はバブルを膨らまし続けるしかないわけです。こうしたデリバティブ商品の総額は現在 6京円にもなり、このほか一般の金融システムの外側にある、非常にリスクの高いシャドーバンキングが 1.8京円であること、を考えると合わせて世界の GDPが 2018年で 85兆ドルだとすれば、約 9000兆円なのでその約 8.7倍ということになり、非常にぜい弱な構造となっているわけです。どこかでショートが起きればそれが全体に波及し、あっという間に金融があるいは現在の世界システムが崩壊してしまうわけで、規模的にはリーマンショックの 10倍から100倍の混乱が起きるとのこと。

このとき、混乱は主に欧米諸国を中心におこると述べましたが、
黒川敦彦氏によると中国も例外ではないのだということ。

こうした形で中国共産党も中国経済も、
今後 2・3年以内に崩壊の危機を迎える、
と黒川氏は述べています。
FRBの過剰な金融緩和が行われている米国同様、
中国経済も過剰なデリバティブでもっているわけであり、
両者とも、
経済の破綻を隠蔽するためコロナショックを協調して演じている
のだということになります。

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