ニュースを出した

「緩い状況下警戒心を喚起したが」

暑さが引いた頃から人々の気持ちが少し落ち着いてきたようですが、
実際には余分なお金はなく商売の売り上げは回復していない。
GoToキャンペーンなどは大手企業をもうけさせるだけで、
末端にはほとんど恩恵がないのに、
NHKをはじめとするメディアはさも景気が回復している、
といったような錯覚をさせるためしつこいほどに取り上げている。
支配層の中にはまたぞろ東京五輪の日程、
などに執着して愚かな方策を考えるものが出現していますが、
私たちは十二月の西日本大震災とそれにつづく伊方の原発事故で、
それどころではなくなるとみております。
それで十月と十一月のニュースでは、
西日本の人々に警戒を呼び掛けなければならないのですが、
何となく緩んだ状況で果たして効果があるのかと思ってしまいます。

それでいろいろ考えて、
NEWSの一面は以下のようにしました。

属国政府の顔となった菅義偉は、竹中平蔵をブレーンとして公表し、その竹中は健保や年金さらに生活保護まで廃止して、月7万のベーシックインカムを提唱し始めました。メディアではGoToキャンペーンが大々的に取りあげられ、そのお祭り騒ぎの中で新型コロナやPCR検査の非科学性についての考察などは過去のものとなり、マスクをつけたお目出たい国民には、遺伝子組み換えワクチンの強制接種を喜ぶ風潮が作られているようです。
そうした中で9月末に、「原発事故で国の責任認める 仙台高裁 2審で初めて」というニュースが流れ、一見すると我が国の司法が機能しているかのような錯覚を起こさせるのですが、実態は一人当たり27万円の補償で焼け石に水。この惨憺たる結果を招いた責任は反原発派にもあり、それは福島第一は津波によって壊れたのではなく、最初の強烈な地震動により下部配管系統が大きく損傷したことが原因だとの認識が欠けていること。従来の裁判に負けてきたのも、津波を予見できるか否かというある意味曖昧な部分が争点となり、《地震が来れば原発は壊れるのだ》という論理を前面に出せなかった所にあったのではないでしょうか。そうした意味で懸念されるのが、12月に予知されている西日本大震災と伊方の原発事故であり、中国・四国・九州地方の皆様にはしっかりとした対策を立てていただくことが必要です。
これまでに分かってきた点は、この地震、規模は東日本と同様のM9.0前後、最初の震源は徳島県山間部の中央構造線上なのですが、1596年の慶長大地震同様、四国~九州~近畿と中央構造線上の三地点で大地震が連続する模様。最大の揺れは最初の震源と出ていましたが、次いで近畿が同程度かやや軽く、九州がやや軽いという結果でした。しかし被害は人口密集地である近畿圏が最大で、それに加えて大阪湾岸では中規模の津波にも注意が必要なよう。そして何より今回問題なのは中央構造線上に位置する伊方であり、ここでの原発事故は過酷を極めるとのこと。愛媛は全滅でしょうが、風向きや1・ 2週間以内の降雨で上空の放射能が降下するため、土壌汚染に関しては起きてみないと不明。ただ、海洋や大気汚染に関しては、相当広範囲に影響があると考えられます。詳しくは「西日本ハザードマップ」を今月の受講者・購入者の皆様にプレゼントいたしますので、ぜひご高覧のほどお願いいたします。

あとは来週以降、
具体的な被害の程度をYES/NOで見ていき、
ハザードマップにまとめていくことが重要だと思われます。
ただ中国四国九州などはただでさえ田舎だし、
東日本と違って水害以外は今まであまり経験してないので、
大多数は軽く考えて被災を免れないのではないか。
特に放射能に関しては目に見えないので、
説得していくのはどうにもならなくなってから
になってしまうのではないかと危惧されます。

PROTOサイエンスから、あなたへ

株・先物・ギャンブルで実証された「予知能力」について知り、
治癒・好転に導く「驚異のパワー」を体感してみませんか

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

CAPTCHA