現実的未来像

「さほど悲観せずともよい」

昨日はいつも朝記事を読んでいるブロガーのうち3人が、
この先の世界の展開に関して色々書いていた。
それで最初にYES/NOで信憑性あるいは実現可能性といったレベルで、
評価をつけてから記事を読んでみた。
最も評価の低かったのが0/3の 「SDGs(持続可能な開発目標)」
と言う 国連の2030年までの開発目標についてのものであり、
内容的には以下のワンワールド構想を盛り込んだものであるが、
支配層の思惑通りにはこの先行かないということだと考えられます。

SDGsとは、2015年9月に国連が採択した世界が共通して取り組む2030年の目標だ。17の目標と169のターゲットから成る。SDGsがこれほどまでに注目を集めているのは、そこに大きなビジネスチャンスがあるからだ。ビジネスと持続可能な開発委員会によると、年間最大12兆ドル(約1340兆円)の経済価値を持つ市場が生まれ、2030年までに3億8000万人の雇用を創出する可能性があるという。(リンク
国連主導の動き ・・・黒幕は欧州金融勢力?
持続可能な世界環境・・地球温暖化詐欺の比ではない
巨大な市場と雇用・・・すでにSDGs投資市場も巨大化している
地球環境破壊を推し進めてきたのは近代市場自身であり、すでに貨幣経済は行き詰まり破局を待つばかりだが、今度は自ら作り上げた破壊と貧困をメシのタネに新しい市場を作り出した。
地球環境保護や貧困救済であれば誰も異を唱える者はいない。
地球環境保護に取り組む企業姿勢は今や当たり前であり、むしろ取り組まざるを得ない状況になりつつある。そして、その評価競争自体が巨大な投資市場を作り出す。こうして各国、各企業が国連という名の金融勢力にコントロールされていくことになる。

次に見たのが1/3という評価の出た副島隆彦氏の論考。
内容的には以下のようなのですが、
フリーエネルギーなどというのが出てくるために評価が低いと思われる。
副島氏は最近ベンフルなどと仲良くなってしまい、
そのプロパガンダにだいぶイカレてしまっている点が問題だと思われる。

今日の日本の株価(日経平均)は、終わり値は、628円の下げだ。先週も1200円下げた。アメリカのNYの株価も、もうすぐ暴落が始まる。それを見越して、私は、これからの金融、経済の重要な各指標(かくしひょう)を、総浚(そうざら)いしながら、
近(きん)未来の予測、予言をしてゆく。
(転載貼り付け始め)
◯ 「 日経平均前引け、反落 554円安の2万9004円 」
2021年3月4日 日経新聞
3月4日の東京株式市場で日経平均株価は反落した。午前の終値は前日比554円69銭(1.88%)安の2万9004円41銭だった。一時2万9000円を割る場面もあった。米長期金利が再び一時1.5%近辺まで上昇したことで警戒感が高まり、
3日の米株式市場ではハイテク株を中心に売られ主要株価指数が下落した。日本株市場でも値がさの成長(グロース)株を中心に売りが先行している。 〔日経QUICKニュース(NQN)〕
(転載貼り付け終わり)
副島隆彦です。私は、人類の未来エネルギー( フリー・エネルギー)に着目している。おそらく、人類は、近く、ただで取り出せるエネルギーを作る。そうしたら、根本的には、人間は、あまり働かないでも生きて行けるようになる。
それを解く鍵は、トヨタ自動車が、ずっとやっている「水素社会」の水素エネルギーを取り出して動力に変える。今は、まだ、トヨタもパナソニック(松下)も、イーロン・マスク(世界一の金持ちになった)のテスラ・モーターのうしろに隠れるようにして、リチウム電池の開発と生産をやっている。だが、電気自走車(EV)など、たいした進歩ではない。
今度のオリンピック(どうせ中止)で、トヨタは、ウーバーの空飛ぶタクシー(本当はドローン)を、大会場に舞い降りさせる仕掛けをしていたらしい。バカなことを、と思うが、「水素社会」では、まだ、人々の理解を得られないのだろう。
いくら、フリー(無尽蔵)・エネルギーを人類が手に入れても、それでも、人間(人類)の過酷な世の中は続く。貧富の差がなくなるわけではない。 日本人は、結婚もせず、子供を作らないで、人口を、今の1.2億人から、9000万人にまで減らして、世界から押し寄せて、頭上を吹く、恐ろしい嵐を避けながら、生き延びてゆくだろう。
ビル・ゲイツたち、「GAFA + MS」の ビッグ・テック big tech の悪業も、世界的にバレてしまった。だから、これらの通信企業の巨人たちも、そろそろ、国有化されて、公共の道路のような、公共インフラに改変されてゆく動きになっている。これらの話しもしなければいけない。
日本政府と日銀は、まだまだ、今の緩和マネー政策(ジャブジャブ・マネー)を続けて、このまま、なんとか景気を維持するつもりだ。アメリカも、まったく、“空虚で”、一体、どこにいるのか、分らないバイデン政権(ディープ・ステイト)が、苦し紛れに、緩和マネーを続けている。他に手がない。それで、株価や、債券や、その他の金融市場を、維持するだけだ。
そのうち大きな変動が起きる。それに私たちは、備えなければいけない。
「相続税と所得税の一体化」や、「資産家層の財産の捕捉」が始まる。これに向けて、政府は、取れるところから取る、の絶対法則に従って、小(こ)金持ち層(小資産家)から、税金で、資産を取り上げようとする。
金(きん)の動きも、このあとが重要だ。日本政府が50年ぶりに、隠していた金塊80トンを外為特会に載せた。このほか、いろいろの課題に、対策を立てないといけない。そのための、副島隆彦の金融、経済の予言である。

最後にご紹介するのは田中宇氏の記事なのですが、
これも3/3が出なくて2/3止まりとなってしまった。
田中氏の考えはどうも中共に甘くてその点が問題だろうと考えられますが、
結局欧米が崩壊する前に中国共産党が崩壊してしまうのではないかと思われる。

911からコロナや温暖化、QEに至るまでのニセ現実は、米覇権を延命するはずのものが、米覇権を自滅させる結果になっている。覇権派と多極派という米上層部の2大勢力が談合してこれらのニセ現実を開始し、途中で不合理な過激策がどんどん加速し、米覇権を自滅させて世界を多極化する多極派の目標に合致させられているのでないか、と私は勘ぐっている。2大勢力が呉越同舟で談合しているので、ニセ現実は強力な体制になり、延々と続く。多極派としては、ニセ現実のインチキさが人々に暴露した方が米国の信用を低下させるので好都合だ。インチキさが露呈しても、延々と続く。そのうちに米覇権の低下と、中国など非米側の台頭が加速し、多極派の目標が達成されていく。ニセ現実の長期化と、その後の米覇権自滅や中国の台頭は、全体がひとまとまりの意図的なシナリオとして推進されている観がある。

現在のアメリカも誰が統治しているのかわからないような、
非常に不安定な状態なのですが、
軍の7割また国民の7割方の支持がトランプに向かっているので、
人々は幼児性愛人身売買に注目して異常な世界が終わろうといる
のが今の状況かと考えられます。
様々な形でそれが見えるようになるのがもう少し先ではないか、
またそうするとコロナ詐欺や不正選挙も暴かれ、
わが国では天皇制の闇も白日の下に晒され、
さらに伊方の放射能漏れでこれも根本的な対策が取られるかも。

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