2024年6月9日 / 最終更新日時 : 2024年6月9日 protoサイエンス Dr.朝比奈Blog

プランデミックの現在

「米国経済は崩壊寸前、コロワクの嘘もバレバレだが・・・」

まずは崩壊寸前の米国経済についての記事。
「ナチュラルNEWS」にほとんどそのままの表題で以下の記事が出ておりました。

ドゥームズデイのCEOボブ・ナルデッリ氏、米国経済は「崩壊寸前」と発言

もし米国経済が巨大な断層線だとしたら、地震の揺れはすでに始まっている。
ホーム・デポとクライスラーの元社長ボブ・ナルデッリ氏によると、米国経済は「崩壊寸前」だという。小売業の崩壊を正確に予測していたナルデッリ氏なら、そのことをよく分かっているはずだ。
ナルデッリ氏は、現在の問題の多くをバイデン大統領のせいにし、特にバイデン氏が再選された場合、金融システムの状況はさらに悪化するだろうと懸念している。
たとえトランプ大統領かロバート・F・ケネディ・ジュニアが2024年に勝利したとしても、経済の砂上の楼閣が本当に崩れ落ちれば、どちらの候補者にとっても厳しい状況が待ち受けている。
「過去3年半で私が見てきたのは、一連の大失敗と失策が経済の断層線に多大な圧力をかけ、今にも崩れそうな状況になっていることだ」とナルデッリ氏はFOXビジネスに語った。
「誰が次のホワイトハウスの職に就くにせよ、現政権の失策と過剰支出を正そうとする中で、激しい攻撃を受けることになるだろう。だから、厳しい時期が来るだろう、と私は思う」
（関連：億万長者の優生学者ビル・ゲイツは、もし罰せられずに済めば、武漢コロナウイルス[COVID-19]「パンデミック」としても知られるパンデミック1で始まった経済破壊の仕事を完了させるために「パンデミック2」を開始するだろう。 ）

状況が変わらなければ、繁栄は終わりだ
昨年4月、ナルデッリ氏は米国の小売業界が直面している問題について公に語り、「多くの倒産が見られるだろう」と警告したが、実際にそうなった。
ナルデッリ氏がそう言って以来、2023年には米国で5,000店以上が閉店し、2024年の最初の4か月間でさらに3,600店が閉店することになる。
FOXで、2021年1月に大統領に就任して以来のバイデン氏のいわゆる「グリーン」政策についてどう思うかと聞かれると、ナルデッリ氏は、米国の消費者の悲惨な状況と、苦境に立たされている米国の家庭全体を指摘して答えた。
「インフレのパイプラインは長く続いており、原材料や労働力など多くの分野でそれを見てきた」とナルデッリ氏は述べ、バイデン氏の「化石燃料との戦い」が食料品や家賃の価格とともにエネルギー価格を大幅に押し上げていると指摘した。
「家族の純資産と収入レベルへの影響を見るのは本当に憂鬱だ。」
賃金がわずかに上昇するという話については、ナルデッリ氏は、アメリカ人をかつてのような健康と豊かさに保つには、これでは全く不十分だと述べている。
「一部のケースでは40％の賃金上昇が見られたが、インフレと生活費によって完全に吸収されてしまった」と同氏は語った。
バイデン政権時代、平均的な米国世帯の純資産は、良く言っても停滞している。これは、おそらく米国経済に訪れる「ハードランディング」の一部だと、JPモルガン・チェースのジェイミー・ダイモンCEOは言う。
ディモン氏はCNBCに対し、ハードランディングはスタグフレーション（インフレの継続的な上昇と失業率の上昇を特徴とする経済状況）を伴う可能性もあると語った。
米国経済が最後にスタグフレーションを経験したのは 1970 年代に遡ります。これは不況よりも深刻で、通常は株式市場の暴落と、その株式市場に付随するすべてのもの、つまり 401k や退職貯蓄を伴います。
ディモン氏は別のインタビューで、現在の米国経済は「これまで以上に1970年代に似ている」と語った。
株式市場は記録的な高値付近で推移しているが、多くの人を驚かせるような大きな悪化に転じる可能性があり、またそうなる可能性が高い。シティグループの米国担当トップエコノミスト、アンドリュー・ホレンホースト氏は、多くの人が見ている経済の断層線の亀裂は急速に「雪だるま式に」大きくなり、非常に「ハードランディング」することになるだろうと述べている。
ハル・ターナーラジオショウでも、
「システムが崩壊しつつある。ニューヨーク証券取引所の「不具合」により複数の「取引停止」が発生し、バークシャー・ハサウェイの1.4兆ドルが魔法のように消えた」という記事が出ている。

「商業用不動産を担保とする最高格付けの債務を保有する投資家が、2008 年の金融危機以来初めて損失を被る」、
という記事も出ていますし米国経済はここへきて揺らぎ始めたようです。
藤原直哉によれば、
「BRICS諸国が正式に共通通貨の策定作業を開始」とか、
「トランプに制圧されたマネーを使って、テキサスに新しい証券取引所ができる」とか、
米国の覇権がすでに終わりつつあるとの記事が続々。

米国崩壊の背景にはコロナと遺伝子ワクチンの実態が、
国内外で続々と発表され始めたということも関係しているわけですが、
大日本帝国のみが隠ぺいに回っている。

Dr.崎谷によれば、
今回のWHOの「パンデミック条約」に対しては、
全世界的に反対運動が広がって阻止された形になったが、
一つだけ懸念されるのが言論の自由を阻止するための方策とのこと。

国際保健規則（IHR）の改正の合意で、一つだけ問題が残ったのは、上記で指摘されている「言論統制」です。これは、各国が合意してしまったので、次回の人工パンデミックで真実が覆い隠される懸念があります
“彼ら”の支配するサイエンス（フェイクサイエンスです(^_−)−☆）以外の情報は、世界人口の90%を占める大衆には届かないことになります。
テレビや主流メディアで取り上げられる専門家やご意見番（笑）は、買収容易な人種です。
買収が容易な人々を「専門家」の定義といって良いでしょう。
米国内でも、パンデミック条約や国際保健規則について、“彼ら”の手下であるバイデン政権と、トランプ共和党や州知事レベルとの間の亀裂が明確になっています（日本の主流メディアは絶対報道しません😀）。
トランプはワクチン推進やイスラエル支援などおかしな点も多数ありますが、“彼ら”の目障りな人材であることは間違いないと思います。
彼らの「分断して統治せよ」（各個撃破）の常套手段にハマらないためには、やはりファクト・エビデンスだけを抽出し、それを知恵に変えていく必要があります。

ナカムラクリニックによると、
既に粉末ワクチンというのも登場しているようで、
「ワクチンを打ってないのに卵巣癌とか子宮癌になった人の一部には、知らず知らずのうちに粉末ワクチンを経口摂取していて、その影響で癌になった人もいると思う」、
という投稿が寄せられたとのこと。

列島の土人はここが一番安全と何も調べずに信じ込んでいるが実は世界最先端のホロコースト現場なのだ
と考えねばならず、
来月には新たな「クライシス」の項目を開発するつもりです。

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