2025年10月18日 / 最終更新日時 : 2025年10月18日 protoサイエンス Dr.朝比奈Blog

属国は今後も低迷し続けるが

「国際関係は新たな時代へと踏み出していく」

まずスナメリオさんの投稿から行きますと、
「我々は電磁気循環で成り立っている 私たちの身体や脳を遠隔から 電磁気信号で操作できるし もちろん生命エネルギーを狂わす事もできる」、
ということで、
「次世代スマホの最新型」とは、
皮膚埋め込み型のものになる予定であるとのこと。
「『ヒポクラテスの盲点』という盲点」とは、
「偽反ワク工作員が絶賛大騒ぎ（参政党、川田龍平、参政党藤江氏、鳥集徹etc）」、
ということで国から助成金が出ている映画だったとのこと。
また「消費者庁安全課で消費者の安全の確保の職務担当がライオン社員」、
だったとのことで、
「販売規制をどれだけ 申し入れても、全部揉み消される」わけ。

次は井谷快平さんですが、
「モルゲロン発見の元を動画で公開」とのことで、
一挙に弾みがつかもしれない。
さらに、
「世界で唯一1,500種類もの添加物が使われた日本製品を毎日食べて、病気にならない訳がない。日本人と言う保護領の奴隷は、生かさず殺さず薬で儲かるドル箱なのだ」、
というのは実際のところその通りだと言わざるを得ない。
また大阪万博の絵に関して、
「一目見た時から血栓だと思いますた(ーωー) 命ワク(チン)ワク(チン) 色も動脈静脈だし、破裂の絵面もあったし(ーωー)」、
とのことでこれが大正解だと思われます。
さらに「福島雅典が、mRNAワクチンは有効という”ゴミ論文”」、
を出したとのことで、
「mRNAを囮・煙幕にして、他の死者が沢山出ているワクチンは続ける意向つまり、🇺🇲🇮🇱🇬🇧のポチである🇯🇵、厚労省がワクチンを止めることはありえないでしょう」とのこと。
また『安全で効果的』という最悪の大嘘をｔごいうのは、
「当時の大手製薬会社は、サリドマイドは妊婦にとって『安全で効果的』であると述べた」、
とのことで日本では膨大な被害が隠ぺいされてしまったよう。

さてここで海外の記事を二つほど紹介。
一つはゼロ・ヘッジの、
「トランプ大統領：『プーチン大統領の電話会談で和平に向けて大きな前進』、ガザ合意でウクライナ停戦への道が開かれる」というもの。

トランプ大統領はロシアのウラジーミル・プーチン大統領との「長時間」の電話会談を終えたばかりで、その後、トゥルース・ソーシャルでウクライナ紛争の和平に向けて「大きな進展があった」と宣言した。
さらにプーチン大統領はガザ和平合意に言及し「中東平和の偉大な成果」を祝福し、会談は「非常に生産的」だったと述べた
――（中略）――
トランプ大統領は、米国とロシアの高官による高官級会談が行われ、最終的にはハンガリーのブダペストで再びトランプ・プーチン大統領の直接首脳会談が行われることを示唆した。

トランプ氏の声明によると、

私たちはまた、ウクライナとの戦争が終わった後のロシアとアメリカの貿易についても多くの時間をかけて話し合いました。
電話会議の最後に、来週、ハイレベル顧問会議を開催することで合意しました。米国側の最初の会議は、マルコ・ルビオ国務長官が主導し、他の関係者と共に、今後指名される会合が行われます。会議の場所は未定です。
プーチン大統領と私は、合意した場所、ハンガリーのブダペストで会談し、ロシアとウクライナの間のこの「不名誉な」戦争を終わらせることができるかどうかを話し合う予定です。
ゼレンスキー大統領と私は明日、大統領執務室で会談し、プーチン大統領との会話などについて話し合う予定です。
本日の電話会談で大きな進展があったと信じております。

しかし現実は、トランプ大統領は依然としてキエフに領土譲歩を迫るつもりはない （少なくとも公的には、そして我々の知る限りでは）。また、NATOに加盟しないというより強固な保証も必要だ。一方で、トランプ大統領はトマホークミサイルの配備を検討していると報じられている。
一方、クレムリン側は当初、かなり曖昧な声明を発表し、電話会談が「前向きで生産的」なものであったと認めた。
しかし、少なくとも両者は話し合いをしている。だが、ヨーロッパが西側諸国を率いて、モスクワとの第3次世界大戦のような核対決へとエスカレーションの階段をさらに上っていく前に、実際にどこかへ、そして速やかに進むことを期待したい。

もう一つはナチュラルNEWSの記事で、
「米国は収束する危機に直面：中国の希土類資源の優位性、通貨崩壊、食糧不安が経済・社会基盤を揺るがす」
というもの。

• 中国の希土類の優位性は米国の軍事・技術分野を混乱させ、システムの脆弱性を露呈させ、資源の圧迫により産業が衰退するにつれてグローバリスト主導の経済衰退を加速させている。
• 連銀のハイパーインフレとエリートによる操作によって崩壊するドルは、金や銀への大衆逃避を促し、組織的な制度的腐敗の中で機能不全に陥る不換紙幣の拒絶を示している。
• SNAP の差し迫った閉鎖により 4,800 万人のアメリカ人が脅かされる中、食糧暴動の恐れが高まっており、グローバリストが引き起こした不足により、ますます不安定になる都市部の住民を管理するために連邦戒厳令が正当化されている。
• 政治的弾圧は、でっち上げの告発や検閲法（RESTRICT法）を通じてトランプのような反対派を標的にし、社会崩壊のさなか真実を封じ込めようとするディープステートの行き過ぎを露呈している。
• 分散型ソリューション（金に裏付けられた暗号通貨、自給自足、金/銀）は、グローバリストによる不換紙幣の支配に対する回復力を強化し、崩壊が加速するにつれて中央集権型システムの拒否が重要になります。

こうして見てくると、
属国は今後も低迷し続けるのでしょうが国際関係は新たな時代へと踏み出していく
と思われます。

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