阿呆人の奴隷根性の素

「副島と遠藤誉と私の立場」

ＢＲＩＣＳ通貨と、ＢＲＩＣＳボンドの発表　があって、世界中が大騒ぎになる。いや、日本国内では、極力この報道をせずに抑え込んで無視するということも考えられる。そんなことは、もう無理だろうに。
――（中略）――
財務長官のイエレンも、ボケ老人のバイデン大統領も、このことで、自分が責任を取る気がない。全く無い。誰も相手にしていない。だから、ゲイリー・ゲンスラーが、アメリカの財政と金融の手綱裁（たずなさば）きの、最後の大物として、矢面（やおもて）に立つ。アメリカの大人の男たちは、指導者（リーダー）である、このゲンスラーの発言に、耳を澄ます。
まさか、ゲンスラーが、「アメリカは、もう駄目（だめ）です。諦（あきら）めましょう」と、言う筈（はず）はない。
だが、コトバの端々（はしばし）で、そのように、言うかも知れないのだ。　アメリカ国民と言うのは、開拓農民の　幌（ほろ）馬車隊の、隊長（リーダー）の言うことを聞く、と育てられた人間たちだ。だから、BRICS通貨が誕生した後の、このゲイリーゲンスラーの発表（議会証言）が、物凄く重要なのだ。
中国は、公表されている、表面の外貨準備（フォーリン・リサーヴ）の１０００億ドル（１４０兆円）の米国債を保有しているとする統計数値は、ウソである。中国は、その２０倍ぐらい（２０兆ドル、２８００兆円）ぐらいの米国債を持っている（華僑系の中国人の資産も含む）。
だから、この米国債を中国政府他が、市場で１割でも売却すると、米国債は、大暴落する。このことは、そのまま長期金利の、金利の急上昇を意味する。今の「１０年もの米国債」の金利（イールドyield）の、年率４．０２％が、急上昇して、６％、８％、１０％になることが、アメリカ政府は、死ぬほど恐いのだ。米国債の暴落とは、すなわち、ドルの暴落である。
これが起きると、アメリカのNYとシカゴの金融市場全体が、機能マヒを起こして、市場停止になる。　それは、他の為替市場と、株式と、不動産市場と、商品先物（しょうひんさきもの）市場などにすぐに撥ね返る。　そして、この９月に強く予想されている、アメリカの中堅の地方銀行（地銀。ちぎん。リージョナル・バンク。regional banks 全米５０州の各州を代表する地銀たち）の経営破綻とも関わる。
米の有力地銀、３０行から４０行が、連鎖破綻しそうだ、と言われている。今、これらの銀行の預金の減少と、株式の下落と、発行済（すみ）の債券の下落が、起きている。
――（中略）――
アメリカは１０月１日からが、財政の新年度（　fiscal year フィスカル・イヤー）である。だからそれまでの、９月中に、激しい変動がどうせ起きる。小中高と大学も、アメリカの新年度は、１０月からだ。だから、それに合わせて、その前に、世の中の変動が起きる、と決まっているのである。
今から１５年前の　２００８年の、リーマン・ショックは、９月１５日に勃発した。その前年の、２００７年の７月１８日に、その予兆（よちょう）であり、前哨戦であった、サブプライム・ローン崩れ（貸してはいけない、超低収入のサブ・ヒューマンたちにまで、住宅ローンを貸した）であった。だから、この９月に、１５年ぶりの大変動が起きる。

うちの客たちなど反応しないどころでなく内容すらわからないのか、
「群盲象を評す（ぐんもうぞうをひょうす）」状態。
でもどうもうちの客たちだけでなく阿呆人全体が、
こうした風潮ののようで副島氏などは以下のように言っている。

出来れば、その後ろに載せた英語の原文もしっかり読みなさい。「英文は読めないよ、俺（おれ）、馬鹿だからさー。学校時代に、勉強が出来なかった」という人は、正直に、そのように、周りの人に言って、少しでも自分より、頭のよさそうな人に、これを読ませて、感想、解説をして貰（もら）いなさい。・・・誰も出来ないから。日本（人）は、その程度の、みっともない国民だ。そのように、敗戦後のこの７８年間で、洗脳されたのだ。学校教育その他で。

１月２０日には以下の文が。

彼らは、まだまだ、アメリカさまに、しがみついている。　アメリカ様のおかげで、敗戦後の７８年間、自分も苦労したけれど、アメリカが日本を守ってくれたおかげで、自分はこれだけの資産を作れたと、　アメリカさまに腹の底から感謝している。
その典型が、元は、ドン百姓の小作人（こさくにん。ペザント、貧農）だった者たちが、財閥と地主制度が解体されて、マッカーサーの農地解放が、早くも、占領開始の翌年の、昭和２１年（１９４６年）に断行された。だから自分たちが、今の農協の大幹部たちになった。背広を着て会議ばかりしている。農業なんて何もしていない。
せめて自分の家のまわりで野菜でも作ればいいのに。それもやらない。そいつら農協の幹部たちが、今から、さらに、ひとり１００億円ずつアメリカさまに差し出せばいいのだ。アメリカの言いなりになって、馬鹿なＣＤＳ、ＣＤＯ　などの、複雑な組み立てファンド、を、また山ほど買わされている。騙されて、ふんだくられればいいんだ。農林中金と共済連が騙されて、アメリカの仕組債を買わされて、まーた、もうすぐ、２０兆円ぐらい損をさせられるんだよ。
いい気味だ。お前らなんか、元のドン百姓に戻れ。こいつらは、アパート経営者でそれこそ、アパート（軽量鉄骨４階建て全６０戸、家賃６万円）を２０棟とか、持っている。なーにが、農協だ。全国家主（やぬし）協会とか、貸しビルオーナー協会と、名前を変えろ。

以前私はこの奴隷的思考について、

コロナの三年間を総括して未来を展望するには、
■「改竄された歴史」ではなく真実へのアプローチが重要である事（補足1・3参照）
■近代「天皇制」の分析と「皇国史観」の排除が課題である事（補足2参照）
■戦前から伝統の「情報（能力）の軽視」が事態に拍車をかけた事
をよく理解すること。

とお話ししました。
そしたら、今日Dr.崎谷が遠藤誉女史（中国問題グローバル研究所所長）、
を引用して女史も同じ結論に達していたとのこと。

しかし、このときにGHQが日本の武装解除と同時に「精神構造解体」まで行っていたことを認識している人は、今では少なくなっているかもしれない。
拙著『毛沢東　日本軍と共謀した男』でしつこく追いかけたように、終戦の少し前までアメリカの大統領だったフランクリン・ルーズベルト（大統領任期期間：1933年3月4日～1945年４月12日）は、母方の一族が清王朝時代のアヘン戦争のころからアヘンを含む貿易で財を為していたので、非常に親中的で、容共的でもあった。
特に「日本軍は異様に強い」と恐れるあまり、何としても当時のソ連に参戦してほしいと、再三再四にわたりスターリンに呼び掛け参戦を懇願した。そのためにソ連は日ソ不可侵条約を破って、アメリカが日本に原爆を投下したのを見て慌てて参戦し、私がいた長春市（当時はまだ「満州国・新京特別市」）に攻め込んできた。このときに北方四島を占領したという、忌まわしい歴史を残している。
そのため1946年11月3日に公布され、1947年5月3日に施行された日本国憲法では、日本が二度と再び再軍備できないように、そして戦争できないように強く制限している。
1971年7月、「忍者外交」で知られるニクソン政権時代のキッシンジャー大統領補佐官（のちに国務長官）は、北京で当時の周恩来総理と会談した際、周恩来が懸念した在日米軍に関して、「あれは日本が再軍備して再び暴走しないようにするために駐留させているようなものです」と回答している。アメリカは本当に、「日本をこのように位置づけていたものと思う。
だからGHQは日本国憲法第九条で日本が再軍備できないように縛りをかけた。
ところが1950年6月に朝鮮戦争が始まったため、GHQは日本に「警察予備隊」の設置を許し、それがのちの自衛隊になっている。それでも憲法九条があるため、日本の防衛はひたすらアメリカに依存するという形を取り続けている。
その結果日本はアメリカに頭が上がらず、精神的に奴隷化する傾向にあるが、GHPが行ってきた、もう一つの「日本人の精神構造解体」の方も見落としてはならない。
1945年から52年までの約７年の間に、日本の戦前までの精神文化は徹底的にGHQによって解体されていった。それもやはり、日本軍が戦前強かった（とアメリカが恐れた）ために、「天皇陛下のためなら何が何でも戦う」という特攻隊的精神を打ち砕くことが目的の一つだったので、「民主、人権、自由、平等・・・」などのいわゆる「普遍的価値観」を埋め込み、それを娯楽の中に潜ませていったのである。
そのためにハリウッドが配給した映画は数百本を超え、ハリウッド映画に憧れを抱かせるように、あらゆるテクニックを凝らしていった。
この背後で動いていたのはCIAだ。
◆CIAによる洗脳
日本敗戦後まもない1947年までは、第二次世界大戦中の特務機関であった戦略諜報局OSS（Office of Strategic Services ）がアメリカ統合参謀本部でスパイ活動や敵国への心理戦などを実施していたが、1947年9月18日に機能を拡大して中央情報局（Central Intelligence Agency＝CIA）と改名した。
サンフランシスコ平和条約締結に伴ってGHQが解散され、アメリカの占領軍が引き揚げると、アメリカはすかさずCIAを中心として日本テレビを動かし、新たな「日本人の精神構造解体を実行する装置」を構築した。その詳細は『日本テレビとＣＩＡ　発掘された「正力ファイル」』（有馬哲夫、新潮社、2006年）などに書いてある。
CIAのその操作は大成功を収め、日本は世界で唯一の「大洗脳に成功した国」と言っても過言ではないほど、完全に「アメリカ脳化」することに成功したのだ。
日本のその成功例を過信し、アメリカはイラクに大量の破壊兵器があるという偽情報に基づいて「イラクの自由作戦」などと名前だけ民主的な名目を付け、激しい武力攻撃に入った。実態は侵略戦争以外の何ものでもない。大量の破壊兵器は見つからず、それは偽情報だったということがわかっても、イラク国内での戦闘は止まず、凄絶な混乱と治安悪化を生み出しただけだった。
アメリカの腹には、日本に原爆を二つも落として惨敗させても、日本はアメリカによる占領軍の指示を従順に聞きアメリカを崇めるに至ったので、他の国でも日本と同様のことができるはずだという目算があったにちがいない。
しかし世界中、日本以外のどの国でも、そうはいかなかった。
なぜだろう？
◆なぜ日本では完全洗脳に成功したのか？
なぜ他の国ではうまくいかないのに、日本では成功したのだろうか。
あれは『毛沢東　日本軍と共謀した男』を書いていたときだった。アメリカのスタンフォード大学のフーバー研究所に通い続け、そこにしかない直筆の「蒋介石日記」を精読する月日の中で知ったのだが、蒋介石は日本の戦後処理に関して「天皇制だけは残さなければだめだ。日本人は天皇陛下をものすごく尊敬している。天皇制さえ残せば、戦後の日本を占領統治することができるだろう」という趣旨のことを書いている。
かつて日本軍は「皇軍」と呼ばれて、「天皇陛下のためなら命を落としてもいい」という覚悟で闘った。戦死するときには「天皇陛下万歳――！」と叫んだ。
1945年8月15日、終戦を告げる詔書を読み上げた天皇陛下の玉音放送を、私は長春の二階の部屋で聞いたが、そのとき家族一同だけでなく工場の日本人従業員が集まって、全員がラジオの前に正座して両手を畳に揃えてうつむき、むせび泣いていた。
それから何十年もあとになってから、日本で玉音放送を聞いている人たちの姿を映像で見たが、その正座の仕方から始まり、うつむいてむせび泣く姿は、異国にいた長春でのあの風景と完全に一致したのだ。
なぜ、全員が、誰からも指示されていないのに、同じ格好で玉音放送を聞いたのだろうか？
日本人の多くが天皇陛下に対する畏敬の念を抱いていたからではないだろうか？
その昭和天皇が「堪（た）え難（がた）きを堪え、忍（しの）び難きを忍び…」と日本国民に呼びかけたのだ。日本人は終戦を受け容れ、天皇陛下がマッカーサーに会いに行ったことによって、これは天皇陛下の意思決定だと解釈して、GHQの指示に従ったものと思う。
この要素が決定的になったのではないだろうか。
こうして日本人は自ら積極的にCIAの洗脳を歓迎し、「アメリカ脳」化していったにちがいない。