2025年7月8日 / 最終更新日時 : 2025年7月8日 protoサイエンス Dr.朝比奈Blog

新たな時代が始まる

「列島の大衆たちは脳機能がやや低下しつつあることもあってもうまともな話しは通用しないと諦める事」

1か月以上前に、
「時代は既に一歩先の光明を展望するところまで進みつつある」、
として 21世紀医学の新たな方向性について述べましたが、
Alzhackerさんの昨日の記事は、
文化的・政治的・社会的な広い側面で、
新たなうねりが巻き起こっているという認識を新たにさせます。
まず最初に「西洋で半世紀ぶりに『本物の反体制文化』が生まれた瞬間」ということで、
「グラストンベリー音楽祭で数万人の観客が反イスラエルを大合唱」、
したとのこと。

今年のグラストンベリー音楽祭で数万人の観客が 「イスラエル軍に死を」と大合唱した光景は、西洋で半世紀ぶりに「本物の反体制文化」が生まれた瞬間だった。政府が必死に止めようとするほど、若者たちの反抗心に火がついている。
🔷権力者が本当に怖がるのは髪の色でもピアスでもない
支配層は長年にわたって政治的に重要な対抗文化を効果的に潰してきた。最初は政府の公式作戦COINTELPRO（コインテルプロ、FBI の秘密工作プログラム）による直接的な弾圧として、その後は帝国の現状から利益を得る富豪たちが主要なプラットフォームとスタジオを所有し、権力に脅威を与える可能性のある人物を決して押し上げないという方法で行われた。
過去の世代には確かに無数のアーティストが反抗的な顔を見せ、権威に中指を立ててきた。しかし彼らは真の権力に対する脅威を与えることはなかった。
長年、多くのミュージシャンが「反体制」を名乗ってきた。髪を紫に染め、全身にピアスを開け、「権力者をぶっ壊せ」と叫んでも、実際は誰も困らなかった。
マリリン・マンソンは悪魔崇拝で親たちを震え上がらせたが、政府から弾圧されることはなかった。オジー・オズボーンは330億円の資産を築き、セレブとして豪華な生活を送っている。サタニックパニックバンドやショックロックスーパースターは教会の女性たちを怖がらせ、文化戦争を煽るだけだった。
なぜか？答えは簡単だ。彼らは本当の権力構造に挑戦していなかったからだ。
権力者たちは若者が髪を染めることも、同性愛者の権利を叫ぶことも、悪魔に祈ることも気にしない。民主党と共和党のどちらを支持するかも、実は大した問題ではない。しかし、軍事産業や地政学的利益に関わる話は全く別だ。
🔷政府の露骨な弾圧が若者の反抗心を刺激
その証拠に、パレスチナ問題で発言したアーティストたちの扱いを見てみよう。ボブ・ヴィランは警察の捜査を受け、ビザを取り消された。アイルランドのラップグループ「ニーキャップ」も同様の弾圧を受けている。
これは完全に逆効果だった。
政府が「これは言ってはいけない」と必死になればなるほど、若者たちは「なぜそんなに必死なんだ？」と疑問を持つ。そして実際にパレスチナで何が起きているかを調べ始める。スマートフォンで毎日リアルタイムで虐殺の映像を見ている世代に、「これに反対するな」と命令することほど愚かなことはない。
🔷若者たちには失うものがない
今の若者世代は絶望的な状況に置かれている。両親や祖父母よりも貧しく、どんなに頑張っても家を買えない。そんな中で「大人しくしていろ」と説教する政治家たちが、同時に他国での虐殺を支援している。
この状況で反抗しない方がおかしいだろう。
特に皮肉なのは、若者たちに「パレスチナ支援をするな」と命令している政治家たちが、まさに若者たちの未来を台無しにしてきた張本人だということだ。
「お前たちは貧しいままでいろ、でも我々の戦争は支持しろ」—こんな理不尽な要求が通るわけがない。
これは結局、両親や祖父母よりも貧しく病気になることを受け入れ、何をしても家を所有することはできないと言われてきた世代なのだ。彼らには反抗を表現したい十分な理由があり、そうすることで失うものは何もない。
🔷本物の反抗文化が50年ぶりに復活
ベトナム戦争以来、西洋社会には本当の意味での反体制文化が存在しなかった。あったのは、権力者にとって都合の良い「ガス抜き」の偽物だけだった。しかし今、パレスチナ問題をきっかけに、政府が本当に恐れる反抗文化が復活している。
2025年のグラストンベリー音楽祭では、ボブ・ヴィランだけでなく多くのアーティストがパレスチナ支援を表明した。観客席にはパレスチナの旗が溢れていた。これはもはや少数派の過激な意見ではない。若者文化の主流になりつつある。
政府がどんなに弾圧しても、この流れは止まらないだろう。むしろ弾圧すればするほど、若者たちの反抗心は燃え上がる。権力者たちは自分たちの手で、50年ぶりの本物の反体制文化を復活させてしまったのだ。
これほど楽しいことがあるだろうか？

次は「対談『ロスチャイルド家とイスラエル建国の隠された真実』」、
という記事でこれもユダヤ人の秘密を赤裸々に暴露したもの。

真実を語る者が「陰謀論者」と呼ばれ、嘘を広める者が「専門家」と呼ばれる時代。4000年前のバビロニア債務奴隷制が、今日では「経済成長」という美名で包装されている。
ハンムラビ法典の高利貸しが現代の住宅ローンとなり、古代の人身売買契約が雇用契約となり、王の税務徴収官がタックスヘイブンの運営者となった。技術は進歩したが、支配の本質は何一つ変わっていない。
最も皮肉なのは、「約束の地」を主張する人々が遺伝的には外来者で、難民キャンプに追いやられた人々こそが真の原住民だという科学的事実だ。
歴史は勝者が書くが、DNAは嘘をつかない。

最後は「『COVIDワクチン後の過剰死亡が社会を揺らす』～なぜ高齢者が突然消えているのか？～」、
という記事で、
ワクチンの有害事象がこれからますます顕著になってくるというもの。

米国の保険大手Centeneの株価が2025年に40%急落。背景には、COVIDワクチン後の異常な死亡と健康悪化がある。
健康保険の屋台骨が崩れる。Centene Corporationは低所得者や高齢者2800万人を支えるが、2025年、18億ドル（約2700億円）の損失を計上。加入者の病気と死亡が急増し、保険プールが縮小した。ワクチン接種を強く推奨された高齢者と低所得者層で顕著だ。
一方、社会保障給付は過去最大の減少。対照的に、葬儀業界は急成長。北米最大の葬儀・墓地サービス提供企業SCIの株価は109%、米国を拠点とする葬儀・墓地サービス企業Carriage Servicesは163%上昇。「命を守る」施策のはずが「死の商売を守る」施策となっている。

私共は現在こうした症候群に対処するために、
「新装版レジェンダリ―」をリリースしたり、
「シェディング被害」を完全ブロックしたり、
「ナノ粒子や合成生物学」対策を立てたりしている所ですが、
どうやら列島の大衆たちは脳機能がやや低下しつつあることもあってもうまともな話は通用しなくなって来ている
と考えざるを得ません。
最近では遠くの山が霞んでしまうほどスマートダストがばら撒かれ、
野生生物まで極端に減っているというのに、
誰も何も疑わないまま全滅していく状況のようです。
ただ言えることは 70代 80代 は言うに及ばず、
60代以下の世代も健全な中枢神経系が残っているのはほんの一握りなので、
もう1230年秋の大凶作に始まる寛喜の飢饉を上回る人口減少が始まる、
と考えた方がよさそうです。

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