本国はようやく金融崩壊?

「属国が目先の金だけおってるうちに」

藤原直哉の記事から入りますが、
本国では金利の上昇から住宅市場全体が約20%縮小したといい、
個人の利払いが5500億ドルを超え消費の急減につながるとのこと。
年金基金などをブラックロックから引き出した南部諸州ですが、
そのためかどうかサイバー攻撃を受けているのではないかとのこと。
そんな関係かNvidiaをはじめとするマグニフィセント7銘柄は、
1日で時価総額4000億ドルを消失したとされる。
を承知の通りマグニフィセント7 とは、

米国を代表する「ビッグテック」と呼ばれるアップル、マイクロソフト、アルファベット(※グーグルを運営)、アマゾン・ドットコム、メタ・プラットフォームズのプラットフォーマー5社に、エヌビディア、テスラを加えた7社のことを指します。

これに伴って銀行危機が再燃するという危機感も一挙に高まりつつある。

本国の危機的な事態もさることながら、
属国では 90年後半以来のアジア通貨危機かと騒ぐ向きもあり、
日経平均が急落する場面も展開。
kazu(Hokkaido)さんが言うように、
日本の劣化が酷すぎて戦慄しますが、
私たちは国家の崩壊ってこうやって進むんだなとリアルタイムで体験してる
という状況なのかも知れません。
ただ大半の属国民はそんな考えも意識もなく、
だからロバート・キヨサキ氏は「バカな日本人」、
と敢て指摘しているのではないでしょうか。

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