2023年2月17日 / 最終更新日時 : 2023年2月17日 protoサイエンス Dr.朝比奈Blog

SNSに見る現在

「人民はスマホを捨てて再生できるか？」

今日は上の表題で書いていきますが、
世はまさに SNS全盛時代と言ってもよく、
ほとんどの人がスマホを所有しSNSで情報交換。
「面白いブログを見つけた」などの情報もこれを通じて一気に「拡散」するわけですが、
その裏に電磁波問題が誰も気づかぬまま進行していて、
このままだとSNS参加者全体が滅びゆく構図を見てしまうのは、
この半月ほど集中的 に電磁波問題のブログを読んで来たからかと思います。
ソーシャルネットワーキングサービスにもいろいろありますが、
まずはtwitterから入って行くのが手っ取り早く、
米国ではバイデンの広報担当が、
UFOネタで自国の汚点を隠そうとしたが失敗したことを認めている。

この「自国の汚点」とは何かといえば、
「7月から9月の間に米国がデフォルトに陥る」かもしれないという、
米国議会がようやくむちゃくちゃなウクライナ関係の支出を、
止めないと話しにならないというふうに変化してきたわけです。

SPUTNIKの分かりやすい解説によれば、

債務上限は、政府が保持できる債務の額を制限するために設定されました。しかし、事実上、政府がその制限に達するたびに、それは引き上げられてきました。1960 年以来、議会は、政府がより多くの債務を負担できるようにするために、債務上限の定義を引き上げ、延長、または変更するために 78 回行動してきました。
米国政府が債務不履行に陥った場合、カスケード効果が発生し、景気後退や不況にさえつながる可能性があります。借り入れはより高価になり、インフレは以前よりもさらに速く上昇し、国際貿易は抑制され、米国の債務の支払いが停止すると、債務を保有する大企業のバランスシートがひっくり返る可能性があります。
現在、赤字は国の総 GDP の 5.3% に相当し、その数値は 2033 年までに 6.9% に増加すると予想されています。CBO が指摘しているように、これは過去 50 年間の赤字の平均である 3.6% よりも大幅に高い値です。
「2022年に発生した金利の急激な上昇に対応して、実質GDP（つまり、インフレの影響を取り除くために調整されたGDP）の成長は、2023年の予測で停止します」とSwagel氏は述べています。
最終的に、失業率が上昇し、インフレ率が低下するにつれて、連邦準備制度理事会が金利を緩和し、GDP が再び成長を始める可能性があると Swagel 氏は予測していますが、それが実現するのは早くても 2024 年になるとは考えていません。

ウクライナは折り返し地点に来ており、
これ以上西側はむちゃくちゃな支援を続けると自滅するところまで来ているわけです。
こういったことを背景に、
「スーパーボウルのハーフタイム・ショーの映像」でアドレノクロムが出たり、
テレビでゴムマスクの映像が出たりしてしまっている。

世も末ですがそんな中、我が大日本没落帝国では、
本国のディープステート指示により食糧危機の演出が行われているんですが、
何ともやり方が姑息で皆パレばれになってしまっている。

そうした光景をよそにBRICｓ諸国ではようやく公正な秩序が戻りつつあり
ディープステートの目論見は挫折したと考えられます。
問題は各国人民がスマホを捨てて再生できるかどうかという事。

 

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