現実はマトリックス(3)

「バイデンのやらかしとトランプの逆襲」

昨日は「少なくとも米国内に限って言えば状況は積んできたのか」、
という話をしました。
実際今回のアフガニスタン撤退はひどいものだったらしく、
トランプは以下のようにバイデン政権を批判している。

トランプ前大統領の声明:
「ジョー・バイデンは、アフガニスタンを制圧したタリバンに降参し、アメリカの力と影響力の(国民の)自信を破壊した。。。」
「それはアフガニスタンから撤退した事でなく、撤退の仕方が大無能振りだったのだ」
※米軍がタリバンとの戦争に負け、アフガンがタリバン支配下となった。バイデンが国民への演説で、彼の撤退判断は正しく、負けたのはアフガン政府のせいだと戦争終結を自画自賛した事に対しての反論
「腐敗した2020年の大統領選挙が、これ(アフガニスタンの失策)に至った。もし私が大統領だったら、こんなことは決して起きなかった!」
「(ジョー・バイデン大統領がアフガニスタンで)市民を逃避させる前に、軍隊を先に撤退したなんて信じられるか?そして高性能の軍事機器を現地に残していった。誰がこんな無能だと信じられるか?私の下だったら、市民を非難させ、軍事機器は置いていかない。」

月曜日の報道によると状況は極めて混乱。

移住の許可を得ていない何千人ものアフガニスタン人は、フライトが今、自分の道を強制することができる人を取っているという噂の中で、それが生存のための唯一のチャンスかもしれないと信じて、とにかく空港に逃げている。絶望的なアフガニスタン人が満員の旅客機を急ぐと、一部の兵士は、周囲を破った後、アイドリングC-17輸送機に乗るために急いだ何百人ものアフガニスタン人として警告ショットを発射したと、西側軍当局者が言いました。ある時点で、アメリカ軍は群衆を分散させようと致命的な弾丸を空中に発射した。軍人は低空飛行ヘリコプターで滑走路をクリアすることを余儀なくされ、そこから煙の手榴弾を投げ、ライブ弾薬を発射しました。

アメリカの多くの市民にとっては、
今回のような事態は自らの国に対するアイデンティティが、
喪失されるような事件であったということができるのではないか。
バイデンは彼らにとっては恥そのものであり、
引きずり降ろされるべき正当性なき大統領ということが、
再度明らかにされたのではないか。
「バイデンもここまでやるかよ」という感じであり、
私たちは目の前の光景をもう一度疑ってみる必要があるのではないでしょうか。
というのは1月の戒厳令騒ぎの後副島隆彦氏は以下のように述べていた。

ドナルド・トランプが、どれぐらい知謀(ちぼう)のある人間で、先の先まで読みながら、戦略を立てて動いているかが、分かる。 トランプは今、フロリダ州のウエストパームビーチという超高級の別荘地の中の、自分の会員制邸宅である「マール・ア・ラーゴ」にいる。
最新の西森マリーさんのメールの文では、マール・ア・ラーゴの上空の飛行制限(航空監視規制)が解除されて、トランプは、サウスカロライナ州のチャールストンの軍事空港( 米中央軍、CENTCOM セントコム 第5方面軍 がある)に移動した、という説がある。しかし、今、あまりに急激な動きをすると、かえって、性急な政治変動を起こす。トランプは、動かないで、じっとしているのがいい。バイデン“空虚”政権の実態の無さが、ボロボロに表れるまで待つべきだ。あいつらに、全部、責任を取らせる、のが一番いい。
米軍(国防総省、ペンタゴン)の中は、どのようになっているか。
トランプ派の優れたブロガーの、英国人のサイモン・パークス氏の情報では、1月21日の時点で、今も、トランプが米軍の中で、実質的な軍事命令権(統帥権、とうすいけん)を握っている、という。
具体的には、20日に首を切られたはずのクリストファー・ミラー前国防長官と、DHS(国土安全保障省)と、急いで、1月始めに、FEMA(フィーマ。緊急事態管理庁)の両方の長官になった、ピーター・ゲイナーPete Gaynor の二人が、米軍内で、実質の軍事命令権を握っている、という。私もそう思う。そして、さらに、それを、大統領警護隊である、SS(シークレット・ザーヴィス)が、統括しているという。
1月31日現在で、大統領専用機である「エアフォース・ワン」の搭乗記録が、ジョー・バイデンにない。これは、空軍が管理しているから、空軍は、強固にトランプ派であるから、バイデンを、正当な大統領だと、空軍は認めていない、ということだ。
インチキ選挙で、無理やり受かったことにした、違法の、ならず者の男だ、と多くのアメリカ人の軍人たちが考えている、ということだ。しかも、バイデンは、息子のハンターと共に、幼児性愛症(ペドフィリア pedophilia と、大量の幼児殺害( infanticide インファンティサイド)の行為に参加した証拠がたくさん挙がっている、凶悪な犯罪者である。
それでも、ディープステイト側の軍人たちである、「8人の4つ星将軍(フォー・スター・ジェネラル、大将)の最高幹部たち」は、形だけ8つの軍の命令系統の一番、上に乗っかっている。この8人の中の代表が、マーク・ミリー統合参謀本部議長(ジョイント・チーフ・オブ・スタッフ)である。私は、この男については、11月4日から、「根性なしのフラフラしている軍人だ」と書いた。
それでもこの男が、今も軍人制服組のトップである。ところが、国防長官には、この8人とは別の黒人の4つ星将軍(陸軍大将)であるロイド・オースティンがなった。この黒人の男は、実際は何の力もない飾りのような軍人あがりだ。汚職まみれの軍人で、一般の兵士の支持はない。
前述した8軍の軍人トップたちが、何と「日付のない」命令書を出した。そこには、「軍は1月20日からのバイデン政権従う」と書いて有った。日付がないのである。日付のない文書は、法律上は無効である。効力を発しない。こういう奇妙な事態が、起きていた。
だからある種の軍事クーデターを、1月11日(月)に起こした、そしてトランプ大統領に反逆した、ということである。
――(中略)――
トランプ勢力の参謀クラスであるリン・ウッド弁護士とマイケル・フリン中将は、直ちに反乱法(インサレクション・アクト)を発動すべきだ、とトランプ大統領に進言していた。これが発令されたら、ワシントンDCのテレビ局や新聞社に、米軍の部隊が突入してディープステイト側の悪質な虚偽の報道を執拗に行ってきたジャーナリストたちを逮捕、拘束する動きになっていた。
彼らは、保安官代理(デピューティ・シェリフ)の資格を与えられて、踵骨付きで犯罪容疑のある民間人をどんどん、逮捕できる。
および、中央官庁のディープ・ステイト側の高官たちも、不正選挙に関わった証拠が挙がっている者の名簿に従って、次々に、逮捕される予定だった。
1月9日の時点から、議事堂の地下の通路(核戦争用に、奥深く、トンネルが、何層にも掘られている)に待機していたトランプ側の海兵隊の特殊部隊(スペシャル・フォーシズ)が、不正選挙の犯罪に加わった議員たちを逮捕するべく態勢を整えていた。
しかし、最終段階で、トランプはこの1月11日の時点で、この軍事強行路線を中止した。
軍事用の 米軍の全軍に伝達する緊急の警報システムである、E Com con (イーコム・コン)の発令も止められた。
トランプは、「私が、この命令を発令すると、軍人が、相互の撃ち合いで、何人死ぬのか」と聞いた。「大統領。首都DCだけで、2千人ぐらいが死ぬでしょう」と、側近の軍事スタッフが、答えたという。だから、トランプは、「そうか。それなら、私は、この命令を出さない」と、首都戒厳令(マーシャル・ラー martial law )の発令を中止した。
米軍同士で、撃ち合いになって、同じアメリカ人の軍人、兵士たちが、殺し合いになることの、悲劇を、トランプは、この11日に、決断して回避した。
このとき、トランプは、テキサス州の西部の山岳地帯のアビリーン Abiline の、核戦争のときに使う米空軍の軍事指令基地にいた。空中から戦争指揮ができる大統領用の専用機に乗っていた。しかし結果的に、トランプは、反乱法と戒厳令(マーシャル・ラー)の発動を止めた。
米軍どうしが撃ち合いになって、たくさんのアメリカ軍人たちの死者と負傷者が出るからである。私が11月10日ぐらいから書いてきたとおり、アメリカ空軍と宇宙軍(スペイス・コマンド)と、特殊作戦軍(ソーコム。SOCOM、各軍の特殊部隊からなる。空軍と陸軍の混成のデルタフォース、海軍シールズ、陸軍レインジャー部隊=旧グリンベレー、海兵隊の特殊部隊も)が、トランプ側についている。
このトランプ軍に対して、主に陸軍の将軍および大佐、中佐クラスが、ディープ・ステイト側である。海軍も上の方は、どうも「英女王陛下に忠誠を誓っている」という奇妙な構造になっている。だから、米軍内は、真っ二つに割れて伯仲(はくちゅう)して、極度の緊張状態にあった。私は、そのように書いてきた。
だから、今のアメリカは、ある種の、奇妙な軍事政権の下にある、と考えることもできるのだ。権力の空白、伯仲、真空状態が続いている。まるで、応仁の乱(1467年から)のときの京都のようだ、ととも考えられる。
今も、ペンタゴンの中は、そういう緊張状態にある。だから、トランプは、米軍どうし即ちアメリカ人どうしが殺し合いをするということの絶望的な状況を、回避しなければならないと判断した。
それで、1月11日の朝に、米軍の形上(かたちじょう)の、トップたち8人が軍律(ぐんりつ)違反の、大統領に反逆する行動に出たことを機に、戒厳令の発動を中止した。
この頃、日本国内でも、米全土への緊急放送(EAS エマージェンシー・アラートシステム)が発令されて、すべてのテレビ、ラジオ放送で、一斉に軍事行動の発令が行われる予定だった。その予行演習は、7日に行われた。
これに対し、1月9日から、GAFA(ガーファ)+MS(マイクロソフト)のbig techビッグテックの反トランプの激しい怒りで燃え盛っているマーク・ザッカーバーグや、ジェフ・ベゾスや、ビル・ゲイツ、グーグルのエリック・シュミット たちが、トランプのツイッターやフェイスブック、さらにはパーラーというトランプ側の、SNSの発信を止めた。
これは言論封殺の手段である。即座に、ドイツのメルケル首相たちが「これは、言論統制、言論規制であるから、民主政国家では、許されないことだ」と即座に批判した。
トランプが、11月4日の開票作業の最中から、「大規模な不正選挙が行われている」と、その証拠と共に、真剣に国民に訴え続けた。それらの事実が、主に6つの激戦州を中心に、不正が、次々に暴かれて、たくさんの不正行為の目撃証人(アイ・ウイットネス)が出てきて、州の議会や、テレビ放送に出てきて証言した。それらは、アメリカ全土どころか、世界中に知れ渡って、次々と満天下に報道された。
以来、2ヵ月半にわたって、トランプは、自ら、徹底的に米国民に「行われている不正選挙、選挙泥棒」を説得した。
ずっと、この巨大な選挙犯罪の事実を認めないで、居直って悪質な犯罪者メディア、放送局となっている、主流派メディア(NYT,WP,CNN、FOXも、ABC,NBC,CBSも)などに対しても、強権を発動して、不正選挙への加担の証拠が挙がっている者たちへの逮捕、拘束する準備をトランプは、着々と進めていた。
すでに最高裁判所の判事たちまでも腐敗していた。とりわけ、ジョン・ロバーツ長官は、エプスタイン島の大量の幼児殺害、生贄の儀式(インファンティサイド、infanticide )たくさんの赤ちゃん殺しの罪に問われるべき人間である。証拠が挙がっている。
このことをリン・ウッド弁護士が、再三、ツイートして、証人の証言を伝えた。それで、3億人のアメリカ人がこの事実をもう知っている。世界中の人々が知ってしまった。私たち日本人も、SNS やユーチューブを見る5百万人ぐらいの人々が、もう、これらのおそるべき、人類史上例を見ない、恐るべき凶悪犯罪の、事実を知ってしまった。世界中で、十億人ぐらいが、この事実を知ってしまった。これを、もう、無かったことには出来ない。この犯罪者たちは、必ず、厳粛な、法の裁きを受けなければいけない。
アメリカの最高裁の長官とあろう者が、これほどの屈辱を受けて、それでもなお居直った。そして、1月20日の就任式には、バイデンのすぐ横で、宣誓を聞く証人を務めていた。恥知らずにも程がある。この長身の男は、地獄に落ちるだろう。
リン・ウッド弁護士は、「ジョン・ロバーツ長官よ、自分の犯した凶悪犯罪を自覚して、即座に辞任せよ」とまで、激しく書いた。これが、アメリカ合衆国で実際に起きた恐るべき歴史的事件である。
普通なら、これほどの辱め、屈辱を受けたら、公職の顕職(けんしょく)に有る者は、ピストル自殺するのが、人間として当然である。「そんな事実はない」と言って反論したり、激しく怒ることもしない。このことで、アメリカの裁判官や高級弁護士、検察官たちというのは、数万人単位で、これほどの汚れ方をしているのだ、と世界中に分った。
連邦議会の議員(政治家)たちも同じである。各省の高級官僚たちも同じである。これが、大きく世界中に知れ渡ってしまった。これほどの大事件は、私たちが、生きている間に、あるものではない。これは、500年に一度の、人類の、大掃除、大洪水の出来事だ。
だから、アメリカ帝国は、もはや立ち直れないくらいの大打撃を受けた。これほどの巨大な悪事の露見は、人類史上かつて見ないものである。この激しい戦いを一切、知ろうともせず、考えようとしない人間たちは、真の臆病者であり、かつ意識的に無知蒙昧(むちもうまい)の人々である。
この人々が日本でも95%の人々だ。あまりにもおぞましい事実が、公然と語られるようになると、人間は徹底的に臆病になる。うしろに引っ込んで、我(われ)関せず、で、無関心を装う。自分にとばっちりが来ることを、まず何よりも先に心配する。
この大きな歴史的な大暴露は、1月6日に、大きく判明した。
それは、イタリアのヴァチカンの、ローマ・カソリック教会の中のヴァチカン情報部が、アメリカの不正選挙の実行犯の元締めであることが判明したことによってである。
2カ月前の、11月7日に、トランプ側の特殊部隊(デルタ・フォース)によって、ドイツのフランクフルトのCIAのコンピュータのサイバー・ファーム(集積所)が襲撃されて、ドミニオンという選挙の違法操作をする機械が摘発され押収された。このときにデルタフォースの5人が死んだ。ジーナ・ハスペルCIA長官の女が、拘束された。彼女は、これまでの悪事のすべてを白状して、その証拠は、トランプ派の米軍がすべて握っている。
このドミニオン集票、違法改竄の機械を、実際に動かしていたのはローマの、ヴァチカンであることが判明した。レオナルディ Leonaldie という軍事衛星を介して、電波の送信で、この違法な操作を行っていた。これには、ローマのアメリカ大使館の高官と、元国防省の幹部たちが、指揮を執っていた。この者たちは、逮捕された。

上記のニュアンスは、トランプは一度矛を収め、
2022年か24年に再度合法的に選挙で返り咲くというものだった。
しかしそれならここまでバイデン(のアクションスター)が、
ヘマをやらかすかという疑問もわいてくる。
そして2020年大統領選の選挙監査が各州で進められており、
その結果は予想以上にトランプの勝ちであったことが以下の動画から分かる。

こうしたことを受けて大手メディアでも、
トランプの復帰を公言するような記事も出始めた。
さらに問題のアフガンでは、以下のような記事が流れている。
Al Jazeera:
“Taliban leadership: We’re sick of Joe Biden. We’re not leaving until Donald Trump is back in the White House.”
「タリバンの指導者:我々はジョー・バイデンにうんざりしている。ドナルド・トランプがホワイトハウスに戻るまで、我々はここを離れない。」
これ等の全体像を矛盾なく説明する考えとはどんなものなのか
を考えねばならないわけです。

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