「粉飾決算の果ての米欧日大恐慌と原発を枕にした大日本帝国の終焉」

昨年の予測の中で当たらなかったものとして、米国金融崩壊の時期が最大のものだったといえます。すべての要因がドル崩壊・米国債暴落を示しているにも拘わらず、なぜここまで株高やドル高が続いているのかということです。答えはUSA株式会社も大日本帝国も虚偽統計に基づく粉飾決算だからだと言え、実体経済は過去最悪の景気後退状態。田中宇氏によれば、「FRBは表向きのQT＝資金引き揚げと並行して、裏でそれ以上の規模の資金注入を続けている。当局が統計を粉飾し、マスコミは粉飾を糊塗する歪曲報道を続け、FRBが株や債券をつり上げて不調を隠している」わけです。結果的に新年に入ってから再び円安傾向へ大幅に為替が動き、その後ダウも日経も共に4万の大台に乗せたわけです。
以上を頭に入れたうえで近未来予測の質問を作ったのですが、1番目は「円安は今年の前半まで進行し続けるのか否か」。この結果は、進行し続けるが2/2で否が0/2。2番目は七月に予定されている新札発行を念頭に、「七月過ぎに預金封鎖」という噂と、この時「円のリデノミが行われる」という情報の信ぴょう性を視たのですが、結果は両方とも0／2という結果に。では、米欧日経済はこのまま順調にいくのかというとそんなことはあり得ず、腐ったシステムはいずれ清算されねばならず、その時各国・各州＆米帝国そのものがデフォルトし始めるとFT紙のコラムニストが指摘しているわけです。ウクやイスラエルの敗北と秋の大統領選の消滅がその時だろうと考えている人々が大勢なのです。
そうした流れの中で若狭湾原発群の放射能漏れの時期について慎重に視てみたところ、24年は0／2否が2／2、25年は2／2否が0／2と明らかに結果が出た次第です。追い詰められて列島に集結した世界のDS連中が原発を枕に属国民を放射能で道連れにすると考えれば頷ける話しで、これを契機にロシアや大陸半島勢が堂々と上陸してくるのではないかと考えられます。

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