非常に不快な連中

外国では批判者もいるが奴隷属国ではウソばかり」

先ずゼロヘッジの記事を三本。
「『彼らのやっていることは不快だ』:タッカー・カールソン、
ジュリアン・アサンジとの訪問について語る」
という記事では以下のように述べられている。

おそらく最も注目に値するのは、アサンジが民主党全国委員会の内部電子メールを公開し、とりわけヒラリー・クリントン陣営がライバルのバーニー・サンダースに対する不正行為を共謀したことを明らかにしたことである。カールソン氏によると、これらの漏洩は民主党がロシアによるハッキングだと主張したが、実際には内部漏洩だったという。
さらに、カールソン氏は、ロンドンのエクアドル大使館で7年以上亡命生活を送っていたアサンジ氏に対して、スウェーデンで捏造されメディアが拡大した性的暴行容疑がどのように利用されたかについても言及した。そして、マイク・ポンペオ元CIA長官は、CIAのスパイ機構を暴露した際、当時米国では何の罪にも問われていなかったにもかかわらず、同氏の誘拐や暗殺について議論した。
――(中略)――
ポール・クレイグ・ロバーツが指摘しているように、アサンジの状況は「ワシントンが真実を最も危険な敵とみなしていることを決定的に示している」。

また「国防総省のプロスペリティ・ガーディアン作戦、
スペイン、イタリア、フランスが要請拒否で『決裂』 」、
の中では次のような指摘がされていいる。

別の X ユーザーは次のように書きました。
「フランス、スペイン、イタリアは紛争をエスカレートさせたくないから撤退しているのではありません。むしろ、バイデン政権が調整した作戦が自国の船舶を保護すると信じていないから撤退しているのです。これは、弱い「大統領」/リーダーシップの欠如の結果だ。」

さらに「『制御システム』は崩壊しつつある、
– グローバリズムの最後のあえぎとして迫る『偉大な挑戦』」、
の中では「The Great Taken」という本の内容を紹介しながら、
現在起こりつつある膨大な金融崩壊について言及している。

驚愕の断言をさせていただきます。それはコントロールする力が高まっているからではありません。 まさにこの権力が崩壊しつつあるからだ。 「制御システム」は崩壊に入った。
彼らの力は欺瞞に基づいています。 彼らの 2 つの大きな欺瞞力であるお金とメディアは、非常にエネルギー効率の高い制御手段でした。しかし、これらの権力は現在、急速に崩壊しつつあります。
このため、彼らは物理的規制措置を講じるために緊急に動いた。しかし、物理的な制御は難しく、危険で、エネルギーを大量に消費します。そして、彼らはすべてを危険にさらしています。彼らは見られる危険を冒しているのです。これは絶望の表れではないでしょうか?
――(中略)――
いずれにせよ、システム全体が崩壊した場合、ベイルイン、資本規制、政府債務への強制転換、ゾンビ銀行の資本増強、あるいはそれらすべての結果として、私たちの株式が最初の犠牲者の中に入るだろうと予想しています – 運が悪ければ私たちの立場は大いに正しかった――「棚ぼた税金」が残ったものの多くを奪うということだ。(これを考えているのは私だけではありません。マーク・フェイバーのグルーム・ブーム・ドゥーム報告書を読んだ人なら誰でも、彼は将来の差し迫った危機の際に、テクノクラートによって自分の資産の25%以上が没収されると予想していることを知っています。)
だからこそ、私は11月の書簡で、今期(あるいは次期)のサイクルでは、それぞれの財務目標に基づいて個別に株式から撤退する必要があると述べたのだ。私たちはビットコインスタックを永久に保持し、世代間の継承計画を立てていますが、一部の株式についてはそうするかもしれません(***と***は伝統的な王朝の保有であることがわかりました)-ほとんどの場合、私たちはこれらは、既存のシステム内で戦略的に利益を上げ、財務目標を達成するためにキャッシュアウトするために行われます。

まぁ、ざっと以上のような内容なのですが、
結局高度情報化社会においては大衆など何の力もなく支配層の思うがままに収奪されて終わる
ということではないかと思われます。
というのは、先週の土曜日から今日までの間に、
インターネットというよりは Outlookの不具合があったのですが、
設置した当時の業者を呼んで調べさせたところ、
接続の問題とか光回線自体の問題とかではなく、
OCN が有料でのウイルス駆除契約に誘導するため、
故意にメールの送受信をストップさしたということが判明。
「お客様のメールアドレスから膨大な迷惑メールが送られたため、
送受信をストップさせた」というのです。
当方がそんなことをするわけもなく何の動機もないのですが、
事前にアホみたいな英文のハッキングメールを紛れ込ませ、
トラブルの発生をわざと年末の週末に持ってくるという姑息な手口。
巨大資本というものと向き合った場合、
一個人とか弱小企業などというのは吹けば飛ぶような存在であり、
これは NTTや電力またガスや水道といったインフラを把握している者が、
内部で料金を水増ししていても我々にはどうにもならない、
ということでこれまでも経験してきた事態です。
例えば質の悪いヤフーとかアマゾンとかが勝手に、
プレミアム料金を加算して来るなども経験があるでしょう。
こうしたインチキをいつか終わらせるためには、
この者どもを一掃しなければならないのですが、
一口々々が少額なためついつい手をこまねいてきたのが、
彼らを頭にのぼらせてしまったわけです。
「福島の空間線量計はスパイクを隠すために、
上昇を抑え込んでいるので表示されるグラフが逆に凹んでしまってる」、
ような詐偽が堂々とまかり通っているわけですから、
この国はもう終わっていると考えないと本当に殺されてしまうわけです。

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