中国は大洪水・九州はβ線被曝

「一瞬で逝くのか、ジワジワと逝くのか」

昨日は4連休を知らず予約した人の電話相談をしました。
元々盲腸炎をこじらせたという2・3ヶ月前のケースだったのですが、
今時そんな程度で手術を2ヶ月も遅らせるという判断は異常なので、
エネルギー的に見てみると大腸ももちろん悪いのですが、
その他に上部気道の違和感や心臓の違和感が強く、
右側の肺もかなり違和感がある。
病院側はおそらくこの状態での手術に怯んで延ばしていると思ったのですが、
まあ今月末には何とか手術するとのことで術前術後のパワーを送りました。
この方九州の小倉の人なのですが、
γ線は0.06μ㏜/hで大したことないのですが、
稼働中の玄海原発等の影響でβ線が強いことが問題なのだと思われます。
根本的にはセシウム不透過性のマスクやゴーグル耳当てなどが必要だし、
飲食などからの内部被曝も問題なのですが、
なかなか言っても実行はできないで緩慢に逝くしかないのではないか。

その後はいつもラドンの情報を提供してくれる人の Twitter にあった、
中国の河南省の洪水のビデオを何本か見た。
これで死者12人などと言っているのですが実体はこの100倍以上で、
かの国も我が国と同じような情報隠蔽国家であることがよくわかります。

■水が引いた後、体が露出！
■7時52分に彼らが送ったニュースは、全員が無事に避難したと言っていました。セルフメディアがなければ、私たちは再び彼らにだまされます。
■心配！今年のニュース写真！
■河南省の大雨は歴史的記録を更新しました。これは汝州の写真であり、水たまりではなく洪水です。
■板橋の洪水で20万人以上が亡くなりました。

そうこうしているうち昨日のベンジャミンフルフォードの記事で、
以下のような重要な事実が。

国際的に見ても、バイデン・KMの奴隷体制は破滅に向かっています。一つには、彼らは米国外でフィアットドル／法貨ドルを使うことができず、必死にお金をかき集めているということです。
彼らは凍結されたイランの口座にある資金を、韓国や日本の奴隷国家に支払われるように見せかけて押収したのです。
また、「ホワイトハウスとイエレン財務長官は、経済に関する定期的な米中2国間協議を再開する予定はない」という発表もありました。イエレン氏は、中国がイエレン氏をはじめとする世界の財務責任者が集まったG20会議への出席を拒否したことで、第二次世界大戦後に構築された「ルールに基づく国際秩序」が損なわれていると訴えました。翻訳すると、中国やロシアなどの国々が、米国の手先が仕組んだお祭り騒ぎに参加するのを拒否したため、彼女は怒り狂ったということです。
そして、ペンタゴンの誰もが偽のバイデン政権のために仕事をしたがらないという事実がある。
また、日本でも大きな出来事が起きています。 6月18日に創価学会の池田大作氏が亡くなったと、2つの日本の右翼団体から報告がありました。
その後、米軍が東京・品川区にある創価学会本部を急襲し、バス2台分の逮捕者を連れて帰っていった。 SGが重要なのは、約700万人の会員と公明党が、現在の菅義偉首相の奴隷政権を維持するために不可欠だからだ。日本独立党のリチャード・コシミズ氏やその他の情報筋によると、SGの労働者は偽装投票用紙を大量に生産しているため、日本の選挙での盗みには欠かせない存在だという。
これらの襲撃が東京オリンピックの始まりそうな時に行われたことは興味深い。日本人は、オリンピックが、家庭内暴力の後に加害者から贈られる花のようなものだと知っている。 2011年3月11日の福島原発事故の背後にロスチャイルド家がいることを知っているし、オリンピックがそのための慰めの賞であることも知っている。
だからこそ、日本人の22％しかオリンピックを支持しておらず、オリンピック関係者が行く先々でブーイングや抗議を受けるのだ。
日本人は、オリンピック関係者が主権者としてのパスポートを持ち、あらゆる法律を超えた存在であることを知り、うんざりしています。彼らは6月に日本オリンピック委員会の守屋靖会計責任者（52）が殺害され、彼の死を自殺とすることを余儀なくされたことで、このことを知った。https://www.theweek.in/news/world/2021/06/07/japan-senior-tokyo-games-olympic-official-dies-after-jumping-in-front-of-train.html
守屋氏は、オリンピック資金の組織的な賄賂の使用と横領を調査していた。
オリンピック関係者は、イベントで稼いだお金の20％をカットされることが判明しました。彼らはまた、平気で賄賂や殺人を行うことができる。だからこそ、日本は報復の形で、偽のパンデミックを口実に、オリンピックイベントのチケット販売をすべて禁止したのです。
これらのことからわかるのは、スイスには特定のグループに特別な特権を与えることができるグループがあり、そのグループは「主権」を持ち、すべての法律の適用を受けないということです。
これは、世界経済フォーラム（ロスチャイルドのクラウス・シュワブが会長）、WHO（彼らの奴隷の1人が運営）、IMFなどの民間団体にも当てはまる。

代々木公園の上の気味の悪いゴム顔は池田の終わり
なのかもしれないが、
半島統一教会勢の力が強まるのも大いに考え物・・・。