金融危機と阿呆ン列島

「阿呆ン列島中枢への核攻撃」

最初にゼロヘッジの記事から見ていきますが、
とにかく現在の米国政府の財務状態が悪化する一方とのこと。

現在、財務省が年利5%の債券を大量に発行しているのに、年利2%の債券の全額を支払う人はいないだろう。
「たとえば、2020年に国債を購入した場合、その価値の約半分が失われているため、売却することはできません」とアントニ氏は語った。 」
インフレを考慮すると、古い債券は現在、所有者のお金を失っていますが、少なくとも何かを返します。
「それでも、完全に売却した場合に被る損失よりは一般的にはマシだ」と同氏は語った。
次に、デフォルトのリスクがあります。投資家は、政府がいつか債務を返済できなくなる可能性が高いことを認識している。これまでのところ、同氏の言うところの「大愚者戦略」のせいもあって、それはあまり問題になっていない。
「『私が売りたいと思っているのに、たとえ言ってみれば終末の日がすぐそこまで来ているにもかかわらず、まだ喜んで買いたがるもっと大きな愚か者が世の中にはいるはずだ』と彼は述べ、この主張を要約した。戦略。
「ばかげているように聞こえるかもしれませんが、その原則に基づいて活動している投資家や投資家はたくさんいます。」
30年債の需要が冷え込んでいるのは、そのような愚か者が長期にわたって利用できるという投資家の信頼を徐々に失いつつあることの表れかもしれない。アントニ氏によると、財務省は満期の短い債券をさらに発行することで対応しているようだという。
しかし、インフレはデフォルトと同様のリスクをもたらすと同氏は述べ、ドルは過去数年間でその価値の約17%を失ったと指摘した。
同氏は、「財務省が方針を転換して社債保有者の83%にのみ支払い、残りの17%には砂を叩くように指示するのと同じだ」と述べた。
これらすべての要因が債券に対する投資家の信頼を悪化させているようだ。そしてハンケ氏によれば、投資家の信頼は一度損なわれると回復するのは難しいという。

次のナチュラルNEWSになると、
「クラッシュは壮絶なものになるだろう」という表題で分かるように、
見通しは下のようにかなり絶望的なものとなっている。
「外国、特に中国とインドは新たに米国債を購入しないだけでなく、すでに保有している米国債を売却している。BRICSが意図的に貿易のために米ドルから遠ざかっているため、我が国の借金の山が、何も疑うことを知らないアメリカ国民に壮大な雪崩を打って崩れ落ちるのは時間の問題です」。

世界情勢がこのように展開しているにもかかわらず、
こないだお話しした九州の田舎の土建屋の社長などは、
もう完全に聞く耳を持たずに都合のいい情報だけを、
インチキ証券会社などから集めて砂上の楼閣にいるわけです。
新コロも遺伝子ワクチンも全く理解できないわけで、
これは危機感が薄いとか判断力が悪いとかではなく、
あまりに無防備な天皇制国家への信頼が根底にあると考えた方がよい。
甘~い計画とは裏腹にやがて命も財産もすべて失う運命ですが、
頭の悪さ+極度のスピリチュアルさが輪をかけた結果、
ということができるのではないでしょうか。
以下に上げるtwitterはそんな列島の阿呆ン人の、
様々なシーンを揶揄したものと言えるでしょう。

そしてそうこうしているうちに都庁では、
先週の土曜日 11時ごろにガンマ線の非常に高いスパイクが観測。
どうやらホワイトハットの攻撃が大日本帝国にも及び始めた
と考えられます。

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