復興・防災のポイントとは 2013年4月

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 皆さんお元気ですか、朝比奈です。

 3.11から2年経ち、先日来T.Vや新聞などでは東北地方の復興がなかなか進まない点が問題視され、評論家や政府関係者がやれ行政の縦割りだとか民主党時代の姿勢に問題があるとか論じています。

 しかし、被災地の実態をみると、元の場所に戻りたいという住民の意向と行政の計画がかみ合わず、結果的に泥沼化しているという構図が見て取れるのではないでしょうか。公示地価の発表で上昇率上位3地点に被災地の高台がランクインし、一方で海岸沿いの土地は下落は言うに及ばず、《かさ上げ》が終わらない限り補助金も取り消されてしまうというチグハグさが事態の本質を物語っているのではないかと思います。

 地震予知が科学的に可能かどうかという議論はさておき、私どもの立場から言えば東北の大地震はもう終わり、次なる危険は他の地域なのですから、東北では何も《かさ上げ》や《防潮堤のアップ》などを急ぐ必要はないと考えられます。また、現在の地震学の主流は《プレートテクトニクス論》を根拠としているようですが、実際の地殻変動はこれだけでは説明できず、《岩石学》や《地球膨張論》を加味しない限り正確な予測は不可能ともいわれているのです。こうした論者によれば、「東海地震が想定されているE領域では、遠州灘でも駿河湾でも想定されているような地震は起きない可能性が強い」ということです。

 実際、YES/NOで視てみても、昨年までの東海・東南海の危険性は大幅に減少しており、現在エネルギーがたまっているのは関東・富士と鳥海山さらに九州南部といった場所が高く、四国がやや可能性ありという結果なのです。現代科学のスタンスがもっと柔軟ならあらゆる予兆が把握できるのでしょうが、いかんせん私どものような立場は一顧だにされないわけです。まぁ、政府や学会の発表をうのみにせず、個人々々が危機に対する備えを怠らず、万が一の場合でも生き延びられるような方策を考えておくべきではないかと思われます。

 では、来月またお目にかかりましょう。