皆さんお元気ですか、朝比奈です。
今朝の新聞によりますと、内閣府の検討会では南海トラフに起因する巨大地震の想定が見直され、地震の規模はマグニチュード９.１、津波の高さは最高の高知県で３４ｍ、静岡では下田で２４.５ｍ・浜岡でも２１ｍとのことでした。何とも膨大な被害が出そうですが、中央防災会議では新たな想定の下に夏までに従来の対策を立て直すということでした。
同様な見直しは首都直下型地震についても最近行われ、文部科学省によると東京湾北部地震が起きた場合最大深度は従来の想定より大きい震度７、震度６強の地域も都内から西部地区へ広がるといわれています。こうした結果を受け、死者数１万１千とされていた被害規模も早急に見直されるそうです。どうも１月末からこの方、新聞やＴＶ・週刊誌などはこうした記事一色となっており、今日のＮＨＫなどは福島県では今にも火山の噴火があるようなことを言っていました。
でも本当の所はどうなのか、現在の日本列島にパワーを入れて地震や火山・原発の『危険性』『切迫性』という点から視てみると、次のような結果が得られました。
先ず最も危険なのは《東海地震》と秋田の《鳥海山》、やや危険なのが《富士》と出ています。ひところ危なかった《東京（湾）直下》や《福島第一》はもう大丈夫、懸念される《浜岡》や《南海》も問題なしという結果でした。
地震や災害の予知に関しては欧米各国では既に１９９０年代に無効という結論の下無駄な出費は控えられてきたようですが、我国だけは唯一予算を膨大に使い『予知』や『防災』に走っているのです。政府のこうした発表の裏には何があるのか、破綻した『地球温暖化論』を取り上げるまでもなく、咲かない桜を国民はただひたすら待ち望んでいるようです。あるいは日米安保の強化かあるいは増税の布石なのか、はたまたもっと深刻な問題があるのか、今後も刮目してみていく必要があるのではないでしょうか。
では、来月またお目にかかりましょう。
